業種別に7項目の増減を見ると、「仕事量」や「残業時間」といった“業務量”の増加が最も目立った業種は、ソーシャルメディアやフラッシュマーケティング関連企業を含む「メディア」と、製薬・医療機器メーカーなどを含む「メディカル」。「『メディア』は、SNS関連やスマートフォンなど新たなツールを活用した新規ビジネスの成長が著しいこと、『メディカル』は、新薬の開発・販売開始などが相次いだことが背景として考えられる」(DODA)
「給料」や「ボーナス」といった“給与”の増加が目立った業種は「金融」「メーカー」だった。「『金融』は、外資系企業を中心に給与水準がリーマンショック以前に戻る企業が多かったこと、『メーカー』は、エコカー補助金、エコポイント制度等の政策効果が業績回復につながったことが影響している」(DODA)
インターネットによる調査で、関東・関西・東海エリアに住む25〜39歳の正社員800人が回答した。調査期間は11月9日から11月10日まで。
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