いくつか自治体や民間事業者にお願いもある。今できることと、中長期で取り組むべきこと。
自治体は、放置自転車の整備済み車両などを移動手段として、移動手段に困っている人に提供してほしい。いや自転車業界(メーカーや販売店)でも「寄付」ができるものなら、東北地方の避難者たちに、自転車を無償提供してほしい。
2004年のインド洋津波の時、自転車メーカーの米SRAM Corporationと米Trek Bicyclesは合わせて2万4400台の自転車をスリランカ市民に提供した。その自転車は数年にわたり大切に使われ、住民に喜ばれたという。2社の企業イメージが上がったのは言うまでもない。
街には電動自転車も数多く走る。充電サービスステーションだ。どんな業種であっても、街道沿いの店舗は「電動自転車の充電」と張り出してほしい。特に自動車ディーラーや中古車販売業、もちろん自転車販売業なら、スペースもあるし設備もある。
銀行やファミリーレストラン、カフェは休憩所兼「携帯装置の充電ステーション」としてスペースを提供してほしい。情報伝達の拠点としても活用できる。
首都圏の主要国道には自転車専用道を整備してほしい。災害時に役に立つばかりか、普段でもチャリ通勤を促進すれば、国民の健康に役に立つ。もちろんクルマとの接触の危険をいつも感じて走るぼくらには心強い。
あわせて自転車用の道路案内表示や地図も欲しい。歩行者やクルマには標識や地図があるが、サイクリストへの情報はとても少ない。
今、自転車がバカ売れだ。同僚Kさんは、今朝最寄り駅で人があふれていてJRの通勤をあきらめ、近くの自転車店でルイガノを衝動買いした。アルミフレーム、24段のマウンテンバイク、しめて5万円だったというからお得だ。地震発生当日のニュースでは「30万円でも買います!」という話もあった。
緊急時だけでなく、平和時にも自転車愛好家になろう。自転車はエンジン音もなく、石油も食わず、排気ガスも出さない。戦時のような今こそ、平和な自転車に平静な気持ちでまたがりたい。
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