東日本大震災から1年、グーグルが当時の活動を振り返る（1/3 ページ）

[まつもとあつし，Business Media 誠]

グーグルの徳生健太郎氏（製品開発本部長）が説明した

　2011年の東日本大震災では、多くの企業や個人がITを活用して災害情報や、生活情報の共有に取り組んだ。グーグル日本法人でも、パーソンファインダー（安否情報の登録・検索サービス）や、Googleマップ、ストリートビューの更新などさまざまなプロジェクトが立ち上がった。

　まもなく先の震災から1年を迎えるが、3月7日にグーグルはこれらの活動を振り返り、今後に活かすための取り組みを発表した。その概要をお伝えしたい。

パーソンファインダーは同姓同名でも住所で判断できるように

　グーグルの徳生健太郎氏（製品開発本部長）によると、先の震災で取り組み、今後に備えるべく3つのサービスを整備したという。1つめは災害用伝言板サービス「パーソンファインダー」。東日本大震災では地震発生直後わずか1時間46分後に公開し、安否確認に役立った伝言版サービスだ。このパーソンファインダーを次なる災害に備えて整備した。来る3月11日には、実際に試してみることも可能になる。

現在はチュートリアルも用意（今すぐ試すのリンク先は英語サイト）

　パーソンファインダーとは安否情報を登録、検索できるサービスだ。災害時には電話が通じにくなり、異なる避難所に家族や知人がちりぢりになることも珍しくない。ネット上に安否情報を登録し、それを検索することは大きな意味を持つ。

　もともと、パーソンファインダーはGoogle本社（米国）で用意し、国際化（マルチ言語化）もしていた。そのため東日本大震災の際も迅速に立ち上げることができたのだが、グーグルでは日本語での検索精度向上や、同姓同名の人物を住所で切り分けるなど改良を施したという。またフューチャーフォン向けにも同一の機能を提供し、全ての情報の入力、利用が可能になっている。