調査リポート
2015年度通期の国内タブレット出荷台数は903万台、初の前年割れ
MM総研は、2015年度通期の国内タブレット出荷台数の調査結果を発表。出荷台数は前年度2.8%減の903万台で、統計を開始した2010年度から初の前年割れとなった。
MM総研は、5月19日に「2015年度通期(2015年4月〜2016年3月)国内タブレット端末出荷台数」の調査結果を発表した。
出荷台数は前年度2.8%減の903万台。タブレット出荷統計を開始した2010年度以降、2011年度から2014年度までは4年連続で増加し続けてきたが、初めてマイナス成長となった。
メーカー別の出荷台数・シェアはAppleが2010年度から6年連続で1位となったが、前年度比は11.5%減。2位はHuawei、3位はASUS、4位はNECレノボグループ、5位は富士通、6位は京セラとなる。OS別出荷台数・シェアはAndroidがシェア46.0%で3年連続1位、2位はiOSで40.0%、3位はWindowsで14.1%。WindowsはAndroid/iOSに及ばないが、2012年度のOS別シェア6%規模から着実に増加傾向にある。
通信回線別シェアはセルラータブレットが53.4%、Wi-Fiタブレットが46.6%で、通期出荷台数としてセルラータブレットが初めてWi-Fiタブレットを上回った。画面サイズ別の出荷台数は9型未満の「モバイルタブレット」が51.4%、9型以上の「ホームタブレット」は48.6%となった。MM総研では2016年度のタブレット出荷台数を前年度比7.4%増の970万台、2017年度は1060万台とSIMロックフリータブレットの需要拡大から微増傾向が続くと予測している。
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