AndroidフォークのCyanogen、Microsoftとの戦略的提携を発表

公開 2015年04月17日 16時05分

更新 2015年04月20日 11時06分

[ITmedia]

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　AndroidベースのオープンOSを手掛ける米Cyanogenは4月16日（現地時間）、米Microsoftと戦略的提携を結んだと発表した。この提携により、Microsoftの主要なモバイルアプリおよびサービスを「Cyanogen OS」で使えるようにする。

　Cyanogenは、2013年創業のカリフォルニア州パロアルトに拠点を置く非公開企業。2009年に開発者のスティーブ・コンディック氏が開発したAndroidベースのROM「CyanogenMod」を基に、いわゆるAndroidフォークの「Cyanogen OS」を商用OSとして立ち上げた。同OSは、中国OppoやALCATEL ONETOUCHなどの廉価端末に採用されている。

　同社の目標は、ユーザーに選択とカスタマイズの自由を与えること。端末メーカーは、米GoogleのAndroidと異なり、プリインストールするアプリを自由に選べる。

　Googleは現在、Androidを巡る欧州における独禁法違反の疑いで欧州委員会の正式調査を受けている。

　CyanogenとMicrosoftとの提携により、Microsoftのプロダクティビティ、メッセージング、ユーティリティーなどのアプリ（発表文に具体的な名称は書かれていないが、Office、Skype、Outlook、Bingなど）とクラウドベースのサービス（OneDriveなど）がCyanogen OS搭載端末で利用できるようになる。

　同社のカート・マクマスターCEOは「世界中の人々がモバイル端末でCyanogen OSとMicrosoftのサービスを使っている。この提携により、モバイルユーザーに新たな統合サービスを提供できることに興奮している」と語った。

　Microsoftのペギー・ジョンソン上級副社長は「MicrosoftはWindowsのプロダクティビティおよびコミュニケーションの最上級の体験を広く提供しており、Cyanogenのユーザーも同レベルの強力なサービスを使えるようになることを嬉しく思う」と語った。

　Microsoftは3月に、韓国Samsung Electronics、米Dell他数社との提携により、これらのメーカーのAndroid端末に「Microsoft Office」やSkypeなどの同社の無料アプリをプリインストールすると発表している。

　Cyanogenは3月、Cラウンドの増資で、Twitter Ventures、Qualcomm Incorporated、Index Venturesなどから資金を調達した。同社にはBenchmark、Andreessen Horowitz、Redpoint Ventures、Tencentも出資している。

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