“声で操作”が運転席を変える――CESで見えたミライのクルマ（3/3 ページ）

　最も注目を集めていたのはトヨタ自動車の「e-Palette Concept」かもしれない。プレスカンファレンスの壇上には豊田章男社長が自ら上がり、移動や物流、物販などのサービスに応用できる自動運転車のプロトタイプを発表した。

　低床、箱型デザインとした大きなボックスタイプの電気自動車は、荷室ユニット数に応じて全長が4mから7mまで異なる計3サイズをそろえた。広々とした車内を自由に模様替えすれば、ライドシェアリング（相乗り）や簡易な移動型ショップ、ワーキングオフィスなどさまざまな用途に展開できるのが特徴だ。自動運転の車両制御に必要なアプリケーションを開発するためのインタフェース仕様（API）も、トヨタからパートナー各社に提供される。

　CESで開催したプレスカンファレンスには、e-Palette Conceptの初期パートナーとしてAmazonやUber（ウーバー）、ピザハットなども駆け付けた。今後それぞれに得意なビジネス領域で、“自動運転に対応する電気自動車”の活用事例を具現化する方針で、技術パートナーとしてマツダの名前も並んでいた。

　豊田社長は「今後は、2020年代前半にアメリカをはじめさまざまな地域でのサービスの実証実験を開始したい」と述べるとともに、20年にはe-Paletteの一部機能を搭載する車両を東京五輪・パラリンピックでデビューさせることも明らかにした。

　同様に自動運転の技術をベースにして新しいビジネスの形を提案する試みでは、ハーマンがスイスのリンスピードと組んで展開する「SNAP」や、ヤマハが低速自動車のゴルフカートを活用した「パブリック・パーソナル・モビリティ」（PPM）の展示も熱い視線を浴びていた。

　自動運転技術やコネクテッドカーを機に続々と登場する最先端技術。次世代のクルマが、われわれの生活を一変させる時期は意外と近いのかもしれない。CESの会場には、そんな期待をさせる空気が充満していた。

この記事の著者

関連記事

• 

  自動運転の基幹技術、AIが読む「ダイナミックマップ」とは？

• 

  で、ぼくらはいつ自動運転車に乗れるんですか？　研究歴20年、金沢大学 菅沼准教授に聞く

• 

  ミライの街を支えるのは自動運転バス？　国交省に聞く「自動運転への期待」

• 

  自動運転、責任の所在はどこに