ウィズコロナ時代のテクノロジー

バーチャルイベントはもはや「コロナ禍におけるやむを得ない代替案」ではない（1/4 ページ）

公開 2021年07月05日 10時20分

[ITmedia]

印刷する連載新着通知を受け取る

　世界中でワクチン接種が進み、変異株というリスクはありつつも、終息に向けた道筋が示されるようになってきた新型コロナウイルスのパンデミック。メディアで注目される議論も、コロナ禍で生まれたさまざまな変化の中から、どの変化が今後も続くのかという点に移りつつある。

　例えばテレワーク。ワクチン接種のめどが立っていなかった時期においては、人流を抑制することが感染拡大の防止に最も効果的であり、それを実現する手段の1つであるテレワークに大きな期待が寄せられていた。

　しかし本連載の第7回で解説したように、日本企業においては、「テレワークはパンデミック中の緊急措置であり、コロナが終息すれば縮小する」というのが一般的な姿勢となっている。2021年6月11日には、総務省が東京オリンピック・パラリンピック期間中の集中的なテレワーク実施を企業に要請しているが、それも企業の消極的な態度の裏返しといえるだろう。