さまざまな企業が注目をしているメタバース。一方、技術の悪用を懸念する声が上がっている。事件性の高い悪事は徐々に規制されつつあるが、黒か白かはっきりできないような事案もある。そんな「メタバースにおける倫理」について2つの事例を紹介する。
感染症によるパンデミックの影響は、身体だけでなく精神面にも打撃を与える。この問題を解決するために、英ケンブリッジ大学はロボットによる子供のメンタルケアを研究している。
コロナ禍で発展したテレワーク。通勤などがなくなりメリットを感じる社員が多い一方、企業のリーダーの中には「生産性が落ちる」と疑念を抱くものもいるという。このような社員とリーダーの間に生じるずれについて、Microsoftは警鐘を鳴らしている。
コロナ禍による外出制限でフランスでは自宅にプールを設置する人が増えているという。プールを増設することで、固定資産税など各種の税金額も上がることになるが、中には税金逃れを図ろうとする人もいる。これを検知するための「マルサAI」が導入されている。
新型コロナウイルスの影響で普及が進んだテクノロジーの1つが「ヘルスパスポート」だ。経済活動再開のためには非常に有効な技術である一方、市民の監視や移動の制限に悪用されるリスクもあるとされている。その懸念は、中国において現実になろうとしている。
世界各国での新型コロナウイルスの新規感染者がじわじわと増え続けている。しかし従業員に対してオフィス出社を求める企業は増えており、またテレワーク社員を監視するため技術としてメタバースに注目が集まっているという。
コロナ禍は食糧供給にも大きな影響を与えている。そこで期待されているのが、AIによる農業の後押しが期待されている。農作物収穫の効率化を目指す一方、サイバー攻撃などによる新たなリスクが発生すると指摘する声もある。
新型コロナウイルスによるパンデミックは当初、パニックと呼べるほどの反応が人々の間で見られた。その代表的な例に「パニック買い」と呼ばれる、買いだめや買い占めが起きる現象がある。これに対して、AIを使ってを抑制しようとする動きが、世界中で進んでいる。
パンデミックが発生している現在の「記憶」を留めるためのデジタル技術が台頭している。次のパンデミックに備えるために役に立つのはもちろん、自分の体験や感情、故人との思い出などをデジタル基盤上に集めて保管する試みが世界中で行われている。
世界各地と経済的に結びついている現代社会では、一国がコロナ禍になった際に生じる影響は各国へ及ぶ。中でも国際物流が受ける影響はひと際大きい。コロナ禍を経験し、物流業界にテクノロジーを導入する動きが各国で生まれている。
コロナ過でAIの導入が進む一方で、低品質なAIによるミスも増えている。自動車において車検制度が生まれたように、AIの品質を保証するためのルールの策定が各国で進んでいる。
パンデミック下のソーシャルメディアでは、デマやフェイクニュースなどが拡散し問題となった。その一方で、科学的な最新情報を自身のSNSで発信する専門家や、それらの情報を積極的にシェアする若者など、コロナ対策に利用する人々もいる。コロナ禍における、SNSの功罪を論じる。
COVID-19のパンデミックが契機になり、医療機関は遠隔医療などデジタル技術の導入を進めた。その結果、医療機関もサイバー攻撃を受けるケースが増えているという。それは、企業に対する攻撃と同じか、それ以上に深刻な問題を生み出している。
コロナ禍によって、移動手段に求められるものも大きく変わった。英国で開催された、未来の鉄道のアイデアを募集するコンテストの結果から、パンデミック後の移動手段を考える。
このコロナ禍はまだしばらく続きそうだが、テレワークで重要なのが、プレゼンスと監視の問題だ。
次のCESはリアルイベントになるそうだが、バーチャル展示会は今後も続くのだろうか?
コロナ禍も、遠いトンネルの先にかすかな光が見えてきた。もしもトンネルを抜けたら日本企業はテレワークをどうするのか?
「ワクチンを受けました」を証明する技術は新たな通行手形になるのか、そこに問題はないのか。
コロナ禍はAI利用を促進する側面があるが、その一方でデジタルシフトによるブラックな仕事も生まれている。
新型コロナウイルス感染症のためのワクチンを効果的に配布するために、AI技術が使われているのだが……。
コロナ禍で企業はどうやって生き残るのか。成功している例を取り上げてみる。
新型コロナウイルス感染症の広がりを防ぐためにAIを用いることが多くなってきているが、AIならではの危険性も指摘されている。
小林啓倫さんによる、コロナ禍におけるテクノロジー解説連載、スタートです。