Zoomも大規模リストラ 従業員の約15％に当たる1300人をレイオフ

[ITmedia]

　米Zoomのエリック・ユアンCEOは2月7日（現地時間）、総従業員の約15％に当たる約1300人をレイオフすると発表した。世界がコロナ禍のパンデミック後の生活に順応しつつあるため、世界経済の不確実性に適応する必要が生じたとしている。

　同社の従業員数は、2019年1月の約1700人から2022年5月時点には約6800人と、約4倍に増加している。

　このレイオフは世界規模で実施する。米国で影響を受ける従業員には発表の30分以内に通知が届き、それ以外の地域の従業員には現地要件に従った通知が行われる。

　ユアン氏は「（パンデミック中に）人々の繋がりを維持するために尽力したことを誇りに思っている」が、「間違いも犯した。チームを徹底的に分析したり、最優先事項に向けて持続的に成長しているかどうか評価することに時間を費やさなかった」と語った。

　ユアン氏は、次の会計年度の自分の給与を98％削減し、幹部チームの基本給を20％削減することも発表した。

　米国ではIT企業のリストラが続いている。前日にはDellが大規模リストラを発表した。Amazon、Google、Meta、MicrosoftなどのIT大手各社も大規模レイオフを発表している。