米Dell Technologiesは2月6日(現地時間)、グローバル経済環境の課題に対処し、長期的な健全性と成功を維持するため、組織全体で一連の変更を実施すると発表した。その一環として、人員削減も行うとしている。
米Bloombergによると、Dellは総従業員の約6%に当たる6650人をレイオフする計画という。
Bloombergによると、Dellの収益の55%がPC販売によるものという。米調査会社IDCの2022年10月〜12月の世界PC市場調査報告では、Dellの同四半期のPC出荷台数は前年同期比37.2%減の1080万台だった。
上の画像が示す通り、出荷台数が落ち込んだのはDellだけではない、米HPも昨年11月、約6000人のレイオフを発表した。
PCメーカーだけでなく、Amazon、Google、Meta、MicrosoftなどのIT大手各社も大規模レイオフを発表している。
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