米Dell Technologiesは2月6日(現地時間)、グローバル経済環境の課題に対処し、長期的な健全性と成功を維持するため、組織全体で一連の変更を実施すると発表した。その一環として、人員削減も行うとしている。
米Bloombergによると、Dellは総従業員の約6%に当たる6650人をレイオフする計画という。
Bloombergによると、Dellの収益の55%がPC販売によるものという。米調査会社IDCの2022年10月〜12月の世界PC市場調査報告では、Dellの同四半期のPC出荷台数は前年同期比37.2%減の1080万台だった。
上の画像が示す通り、出荷台数が落ち込んだのはDellだけではない、米HPも昨年11月、約6000人のレイオフを発表した。
PCメーカーだけでなく、Amazon、Google、Meta、MicrosoftなどのIT大手各社も大規模レイオフを発表している。
米国でレイオフされるとどうなる? 生活や転職先は? 現地のITエンジニアが解説
どうなる? 2023年の国内サーバ市場 デル副社長が語った6つの見通し
NVIDIA製「DPU」搭載のDellサーバ、年末に発売 AI開発、ゼロトラスト基盤などに対応
DELL、VMwareの分離を正式発表 CEOと会長は続投 経営の柔軟性向上へCopyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
Special
PR