三菱マテリアルとチノーは2017年5月、セメントロータリーキルン（回転式窯）内の過度な熱エネルギー使用を低減し、省エネルギー効果を高める高精度温度計測システムを開発したと発表した。
長町基，スマートジャパン
検索
2017年5月31日の記事
九州電力管内で風力発電設備の接続申し込み量が、接続可能量である180万kWに到達した。今後の接続契約申し込み分については、無制限・無補償での出力制御に同意することが前提となる。
陰山遼将，スマートジャパン
東京電力エナジーパートナーなど4社は、家電や自動車の利用者に対してナッジによって省エネ行動を促す社会実証を2017年7月から開始する。ナッジとは、行動科学などの理論に基づいた情報発信で、行動変容を促す手法だ。家庭におけるCO2排出量の平均2％以上削減を目指すという。
庄司智昭，スマートジャパン
関係政府機関で構成する「省エネルギー・省資源対策推進会議省庁連絡会議」は、2017年度夏季の省エネルギーに向けた取り組みを発表した。政府の取り組みと各産業界への呼びかけを一部紹介する。
庄司智昭，スマートジャパン
ビルの効率的な省エネ施策に欠かせないIT/IoT活用。本連載ではBEMSを筆頭に、あらためてその仕組みや導入のポイントなどを解説していく。第2回はBEMSの位置付けや導入のメリットなど、BEMSアプリケーションの活用方法について解説する。
ジョンソンコントロールズ株式会社，BUILT
2017年5月30日の記事
ラプラス・システムはリニューアルした低圧太陽光発電システム向け遠隔監視システムの販売を開始した。計測機器と通信機器を一体化して小型化を図った他、200Vの電源供給にも対応する。
陰山遼将，スマートジャパン
日立マクセルは、充放電中の電解液系リチウムイオン電池内部における正極および負極内のリチウム濃度分布を、同時・同一視野内・リアルタイムに計測することに「世界で初めて」成功した。
庄司智昭，スマートジャパン
大和ハウス工業とファミリーネット・ジャパンは、IoT技術を活用した「エコキュート」の制御サービスを開発した。高圧一括受電サービスを導入するマンションに対して、生活リズムごとに分類されたグループのエコキュート稼働時間を最適制御することで、電力負荷の平準化を目指す。
庄司智昭，スマートジャパン
四国で4月23日の12〜13時に、一時的に太陽光発電の出力が電力需要の66％まで増加した。四国電力は火力や水力で需給調整を行ったが、今後も太陽光発電は増加する見込みだ。近い将来、出力制御が行われる可能性が高まっている。
陰山遼将，スマートジャパン
新菱冷熱工業は産業技術総合研究所と共同で、建築設備工事の生産性向上に向けた、建物内でドローンを活用するための基盤技術の開発を進めている。第1弾として、建物内での安定飛行と目標物への正確なアプローチを果たす技術の確立のため、風量測定用ドローンを開発したという。
長町基，BUILT
2017年5月29日の記事
三菱電機は、タービン発電機の全体の運転状況を詳細に把握できる大規模解析技術を開発したと発表した。発電機の高効率化と信頼性向上を実現し、電力の安定供給に貢献するという。
長町基，スマートジャパン
ミライト・テクノロジーズは2017年5月25日、電流センサーから取得した発電データを活用した中小規模向け「低圧太陽光発電設備O＆M（運用保守）サービス」の提供を開始した。
庄司智昭，スマートジャパン
パナソニック エコソリューションズは、シリコン系太陽電池モジュールの出力温度係数において、量産レベルとして世界最高水準となる−0.258％/℃を達成したと発表した。
庄司智昭，スマートジャパン
欧州で自然エネルギーの電力が拡大する背景には、国際送電網による多国間の電力取引がある。島国のイギリスやアイルランドを含めて、欧州全体で年間に4500億kWhにのぼる大量の電力が国際送電網で送られている。他国との電力取引が活発なデンマークでは、輸出・輸入率が30〜40％に達する。
自然エネルギー財団，スマートジャパン
竹中工務店と竹中土木はJAXAと共同で、盛土締固め試験を自動化するロボットを開発した。JAXAの宇宙探査用ロボットを改良したもので、従来方法と比較して作業時間を15％短縮できたという。
陰山遼将，BUILT
2017年5月26日の記事
住宅の屋根に太陽光発電を無償で設置する「フリーソーラープロジェクト」を展開中のデンカシンキ。新たに“発電払い”という需要家側への譲渡期間を短くする新プランの展開を開始した。需要家側は実質的に費用負担0円で太陽光発電を導入できる。
陰山遼将，スマートジャパン
産総研の20万分の1日本シームレス地質図編集委員会は、2005年からWeb上で公開してきた日本全国の地質情報を継ぎ目なく表示する「20万分の1日本シームレス地質図」をリニューアルした。
長町基，スマートジャパン
SBエナジーと三菱UFJリースが鹿児島県建設した出力32.3MWのメガソーラーが完成した。2017年6月から稼働する予定で、年間発電量は一般家庭約9883世帯分の年間電力消費量に相当する約3558万2000kWhを見込んでいる。
長町基，スマートジャパン
北海道札幌市に本社を置くエルコムは、「2017NEW環境展」（2017年5月23〜26日／東京ビッグサイト）で、廃プラスチック燃料化システム「イーペップ」を展示した。廃プラスチックおよび廃発泡スチロールを、ペレット燃料にすることで売却や再エネルギー化できるシステムだ。
庄司智昭，スマートジャパン
大阪府立大学の辰巳砂昌弘氏らはリチウム硫黄二次電池の実現に向けて、硫化リチウムベースの固溶体と硫化物固体電解質を組み合わせた正極を開発し、容量と寿命の飛躍的な向上に成功した。
庄司智昭，スマートジャパン
住宅性能評価センター、オートデスク、フリーダムアーキテクツデザイン、大塚商会は、建築確認申請書類をオートデスクのBIMソフト「Revit」から作成するためのテンプレートを開発し、一般公開公開する。BIMデータを利用し、Web上から建築確認申請を行うことが可能になるという。
陰山遼将，BUILT
2017年5月25日の記事
日立産機システムは「JECA FAIR 2017〜第65回電設工業展〜」（2017年5月17日〜19日／東京ビッグサイト）で、高効率変圧器「SuperアモルファスZero」などを展示した。
長町基，スマートジャパン
ソーラーフロンティアは低圧太陽光向けの遠隔監視モニタリングサービスの受注を開始した。独自の解析技術により、気象計が設置されていない発電所であっても期待発電量を試算し、現状の発電量の健全性を評価できるという。
長町基，スマートジャパン
日本アジア投資は北海道帯広市に蓄電池併設型のメガソーラーの建設を進めている。出力4.4MWで容量2.2MWh（メガワット時）の蓄電池を併設する。北海道電力が出力変動対策として蓄電池の設置を求めていることから、道内では蓄電池併設型メガソーラーの建設が活発になっている。
陰山遼将，スマートジャパン
東京ガスは、固体酸化物形燃料電池（SOFC）の発電効率を向上させる技術を開発したと発表した。5kW出力規模のホットボックスで、AC発電効率で65％LHV相当になることを実証したという。
庄司智昭，スマートジャパン
三菱電機ビルテクノサービスは、中小規模ビル向けのセキュリティサービス「おてがるっく」の提供を2017年4月1日から開始した。監視カメラシステムと入退室管理システムを連携。これらの情報をクラウドにあげることで、スマートフォンやPCのWebブラウザから、いつでも監視カメラの映像や入退室情報を確認できるという。月額2000円（税別）から利用できるのが特長だ。
庄司智昭，BUILT
2017年5月24日の記事
東京電力パワーグリッドとパナソニックは、無電柱化エリアに設置されている地上配電機器とデジタルサイネージした情報配信サービスの企画開発に着手する。景観改善や災害時の安全性向上を背景に、国内でも都市部を中心に無電柱化が進んでおり、今後増加していく地上配電機器を有効活用する狙い。将来は電気自動車の充電器や自動運転車へのアシスト機能なども視野にいれる。
陰山遼将，スマートジャパン
日本システムウエアとアートファクトリー玄は2017年5月18日、スマートゴミ箱の実証実験を表参道で開始した。IoT技術を活用し、見回りと回収費用削減に向けた機能の確認を行うという。
長町基，スマートジャパン
スマートジャパン編集部では太陽光発電に関わる事業者を対象に、2017年4月から施行された改正FIT法に関する読者調査を実施。今後の事業に大きな影響を与える改正FIT法についての理解度や、事業者側の抱く印象について調査した。
スマートジャパン
ヤンマーエネルギーシステムは、2017年7月1日から受注を開始するマイクロコージェネレーションを、「2017NEW環境展」（5月23〜26日／東京ビッグサイト）で展示した。家庭や飲食店などで廃棄されていた使用済み油などを燃料として、発電および熱供給することが可能という。
庄司智昭，スマートジャパン
大成建設は、山岳トンネル工事における発破掘削（くっさく）時の作業性や安全性を高めるため、地山状況に応じて最適な削孔（さっこう）パターンを設定できる機能を発表した。
庄司智昭，BUILT
2017年5月23日の記事
Wave Energyは「JECA FAIR 2017〜第65回電設工業展〜」（2017年5月17日〜19日／東京ビッグサイト）で、高圧の電気通電状態を無電源で確認できる表示装置などを展示した。
長町基，スマートジャパン
大きな風車を建設する場合、超大型クレーンを利用するのが一般的だ。しかし国内に台数が少ない超大型クレーンの調達は容易ではなく、広い施工ペースも必要になる。そこで大林組は3MW級の大型風車でも大型クレーンを使わずに施工を行える新手法を開発した。「ウインドリフト」という独自開発の装置を活用することで、施工コストを10〜20％削減できるという。
陰山遼将，スマートジャパン
国内有数の日照時間を誇る山梨県北杜市に位置する中央線小淵沢駅。北杜市とJR東日本八王子支社は、小淵沢駅が「エコステ」モデル駅として2017年7月3日に生まれ変わると発表した。晴天日の日照時間帯における駅消費エネルギーを100％太陽光発電で賄うという。
庄司智昭，スマートジャパン
川崎市川崎区に「世界初」の使用済みプラスチック由来の水素を活用するホテルが誕生する。芙蓉総合リースが施主として建設し、東急ホテルズにリースする「東急REIホテル」だ。昭和電工の工場で発生する水素を活用し、燃料電池で発電してホテルのエネルギーとして利用する。2018年春に開業を予定している。
陰山遼将，スマートジャパン
大林組とKDDI、NECなどは5Gを活用したICT施工の実現に向けて、建設機械による遠隔施工の実証実験を行う。「建設機械の無人化」「リアルタイム遠隔施工」などの実現を目指すという。
庄司智昭，BUILT
2017年5月22日の記事
農林水産省など関係7府省は2017年度の「バイオマス産業都市構想」の公募を開始した。地域にあるさまざまなバイオマス資源を活用し、産業創出や再生可能エネルギーの普及を目指すプロジェクトを支援する。
長町基，スマートジャパン
日本アジア投資は、ため池の上に太陽光パネルを浮かべる水上メガソーラー発電所の売電を開始したと発表した。一般家庭約840世帯分の年間電力消費電力に相当する電力を生むという。
庄司智昭，スマートジャパン
埼玉県は2011年度から運用を始めている目標設定型排出量取引制度について、第1計画期間（2011〜2014年度）における成果を発表した。目標を大幅に上回る22％削減を実現したという。
庄司智昭，スマートジャパン
いまや通信と同様に電力の領域でも多国間のネットワークが広がる。日本や中国を含む北東アジアに国際送電網を構築するプロジェクトが動き始めた。世界最大の電力市場に新たな競争がもたらされるのと同時に、各国をつないだ広域ネットワークで電力の安定供給を図りながら、自然エネルギーの電力を一気に拡大できる。
自然エネルギー財団，スマートジャパン
建築物の環境性能を評価する認証制度には、さまざまな種類がある。その1つであり、国際的な認証制度として普及が進んでいるのが「LEED認証」だ。本連載では一般社団法人グリーン ビルディング ジャパンのメンバーが、こうしたLEEDをはじめとする「グリーンビルディング認証」の概要や、取得のための仕組みを解説する。第4回で最終回となる本稿では、LEEDおよびWELL認証における低VOC放散評価とGREENGUARD認証について解説する。
牧田 碧夏 一般社団法人グリーンビルディングジャパン運営委員／（株）UL Japan，BUILT
2017年5月19日の記事
日新電機は大規模メガソーラー発電所向け新型パワーコンディショナーに、DC750V対応の750kW機を追加した。2017年5月から見積もりを開始し、2017年夏頃の発売を予定する。
長町基，スマートジャパン
NTTデータは電力事業者向けクラウドサービス「ECONO-CREA」のメニューに、マーケティング機能を追加した。電力およびガス自由化がスタートし、重要さを増す需要家接点の強化や業務効率化を支援する。
陰山遼将，スマートジャパン
NTTファシリティーズは、2017年5月10〜12日に東京ビッグサイトで開催された「データセンター展」で、“空調を丸ごと外に出す”冷却システム「Oasis（オアシス）」を展示した。
庄司智昭，スマートジャパン
「福島新エネ社会構想」の一環として計画している、世界最大級のCO2フリー水素製造工場の建設予定地が固まった。福島県は複数の候補の中から浪江町を政府に推薦することを決めた。かつて「浪江・小高原子力発電所」の建設が予定されていた地域であり、原発事故で大きな被害を受けた自治体が、新たに新エネ社会のモデル拠点として生まれ変わる。
陰山遼将，スマートジャパン
電通国際情報サービス（ISID）とダイダンは、IoTを活用したスマートビル制御システムの実証実験を開始すると発表した。2017年5月17日〜7月末で、その有用性と課題を検証するという。
庄司智昭，BUILT
2017年5月18日の記事
レノバは岩手県米軽町に80MW級のメガソーラーの建設に着手した。既に同町では48MW級のメガソーラーの開発を進めており、2カ所を合計すると山間部では日本最大規模の太陽光発電事業になるとしている。
長町基，スマートジャパン
中部電力は同社初となるバイオマス燃料専焼の発電所を建設する。三重県四日市市にある「四日市火力発電所」の構内に建設するもので、輸入した木質ペレットやパームヤシ殻を燃料とする。出力は4万9000kW、年間12万世帯分に相当する発電量を見込んでいる。
陰山遼将，スマートジャパン
積水ハウスは2017年5月15日、2016年度における新築戸建住宅のZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）販売実績が74％となり、目標の71％を上回ったことを発表した。
庄司智昭，スマートジャパン
渋谷区と東京電力ホールディングスは、IoT技術を活用した見守りサービスの実証を2017年6月から開始する。将来的には他地域にも拡大し、社会インフラサービスとして展開する狙いだ。
庄司智昭，スマートジャパン
竹中工務店は千葉市にあるZEB改修を行った自社のオフィスビルの運用成果を報告した。さまざまな省エネ設備・技術の導入により一次エネルギー消費量を約70％削減。さらに1年間にわたって運用を行った結果、太陽光発電による創エネ量が消費量を上回り、年間のエネルギー収支でプラスを達成することができたという。
陰山遼将，BUILT
2017年5月17日の記事
伊藤忠商事は、家庭用リチウムイオン蓄電システムの新モデル「Smart Star L」を2017年5月から発売した。定格容量は、標準世帯における約1日分の消費電力をまかなえる9.8kWhである。
長町基，スマートジャパン
日立産機システムはメガソーラー向けに、パワーコンディショナー（PCS）を3台接続可能にした多巻線変圧器を発表した。効率的な設置が可能となり、コスト削減と工期短縮に貢献する。
庄司智昭，スマートジャパン
日立ジョンソンコントロールズ空調と日立製作所は産業排熱の利用可能温度をより低温域まで拡大し、従来の約2倍の温度差で熱回収が可能な一重効用ダブルリフト吸収冷凍機の開発に成功した。工場排熱や地域熱供給ネットワークなどにおける未利用熱の活用促進が期待できるという。
陰山遼将，スマートジャパン
東京大学と理化学研究所の研究グループは、元の5倍の長さに伸ばしても「世界最高」の導電率を示す伸縮性導体の開発に成功した。高い伸縮性が求められるスポーツウェア型のウェアラブル端末、ロボットに人間のような皮膚機能を持たせる上で必要不可欠な技術といえる。
庄司智昭，スマートジャパン
山間部における道路工事やダム工事などでは、事前に重機が現場にアクセスするための工事用仮設道路を建設する場合がある。大林組は従来数日かかっていた仮設道路の計画を、点群データを利用して数時間で作成できる3Dソフトを開発した。実際の現場に導入し、工事の省力化や短工期化に役立てる。
陰山遼将，BUILT
2017年5月16日の記事
北陸電力は、東町発電所（岐阜県飛騨市）と尾口発電所（石川県白山市）の2つの水力発電所出力を計800kW増加した。発電電力量が2007年度対比で、年間約1.32億kWhの増加となったという。
庄司智昭，スマートジャパン
三菱ふそうトラック・バスは2017年後半に予定している小型の電気トラック「eCanter」の販売開始に先駆けて、同社の川崎工場に急速充電インフラを整備した。日本で電気トラック用の急速充電インフラを整備するのは初。輸送部門のCO2削減に貢献できる電気トラックの普及を後押しする。
陰山遼将，スマートジャパン
北海道苫小牧市晴海町に建設されたバイオマス発電所が営業運転を開始した。燃料の木質チップは北海道の未利用木材で賄い、年間約6万トンを活用する。出力は約5.9MW、年間の発電量は4000万kWhを見込む。苫小牧市の世帯数約11％にあたる1万世帯分の電力を供給するという。
庄司智昭，スマートジャパン
オランダ北部の沖合に世界最大級となる600MWの洋上風力発電所が完成し、発電を開始した。年間の発電量は2600GWhを見込んでおり、150万人分の使用電力量を賄うことができるという。
陰山遼将，スマートジャパン
建設機械レンタル大手のアクティオは、設立50周年を記念して新たな一歩を踏み出した。これまで副社長だった小沼直人氏が社長兼COOに就任。ICTとAI（人工知能）を積極的に活用することで、現在のグループ売上高3000億円の規模を4000億円まで拡大する狙いだ。
庄司智昭，BUILT
2017年5月15日の記事
ネクストエナジー・アンド・リソースは、事業用太陽光発電所データの解析を行うことで、メンテナンスコストと収益回復額を「見える化」し、発電事業の売電収益を向上させるサービスを発表した。
長町基，スマートジャパン
富士通は2017年5月、脱炭素社会に向けた中長期環境ビジョン「FUJITSU Climate and Energy Vision」を策定した。2050年までに自らのCO2ゼロエミッションを目指すという。
庄司智昭，スマートジャパン
産業技術総合研究所と九州大学は2017年5月、次世代型有機EL素子の発光材料として注目される熱活性化遅延蛍光（TADF）を出す分子の発光メカニズムを解明したと発表した。
庄司智昭，スマートジャパン
さらなる効率化に向けた研究開発が進む太陽電池で、新たな世界記録が生まれた。トリナ・ソーラーが、n型の単結晶シリコン型で、バックコンタクト構造を採用する太陽電池セルで、世界最高となる実効変換効率24.13％を達成した。
陰山遼将，スマートジャパン
大成建設は建設現場の生産性向上を目的に、人工知能（AI）を活用した無人化施工システムの開発に着手する。AIによって高精度に自律走行できるシステムや、人を検知すると自動停止するシステムなどを2019年度中に完成させる計画だ。
陰山遼将，スマートジャパン
2017年5月12日の記事
センクシアは緊急時の一時的な電力確保を目的に、太陽光発電の電力を蓄える「蓄電池盤」と、停電時にその電力を自動で切り替えて使用できる「制御盤」を合わせた防災型制御盤を発売した。
庄司智昭，スマートジャパン
今後ますます重要になっていく太陽光発電所の運用保守。しかし、具体的にどのような点に着目して取り組めば良いのだろうか。本連載では日本で太陽光発電所の運用保守事業を手掛けるアドラーソーラーワークスが、実際の事例を交えながらそのポイントを紹介していく。第8回は発電所を売買する際に重要になる「デューデリジェンス」について解説する
アドラーソーラーワークス 技術運用管理部 次長 渡邉敬浩，ITmedia
中部電力は2017年2月21日に上越火力線が停止し、約11万5600戸の停電が発生したことについて、その原因と再発防止策を発表した。ギャロッピング現象で短絡したと推定している。
庄司智昭，スマートジャパン
東京都・伊豆七島の1つである神津島の沖合で、日本初の波力発電システムの実証試験が始まった。三井造船が開発を進めているシステムで、海面に浮かんだフロートが波で上下運動するエネルギーを機械的に回転運動に変換して発電する。
陰山遼将，スマートジャパン
富士通など3社は、ビル設備の異常検知と状況に応じた作業指示マニュアルの自動配信が行えるビル設備監視システムを構築したと発表した。3社で製品化を進め、2018年中の提供開始を目指す。
長町基，BUILT
2017年5月11日の記事
電柱にICT機器を設置し、業務の効率化や新たなサービスの開発について検討を行ってきた中部電力。同社はその取り組みの一環として、ソニーが独自に開発したLPWA技術を用いて実証実験を行うことを発表した。2017年夏頃から愛知県豊田市全域で検証を開始するという。
庄司智昭，スマートジャパン
SBエナジーと三菱UFJリースは北海道に出力111MWの蓄電池併設型のメガソーラーを建設する。蓄電池併設型としては国内最大級となる見込みで、2020年度に稼働する予定だ。
陰山遼将，スマートジャパン
昭和電線ケーブルシステムは、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の省エネルギー技術革新プログラムで、超電導ケーブルが実用化開発フェーズとして採択されたと発表した。
庄司智昭，スマートジャパン
山口大学などの共同研究体が、海水からの食塩製造や醤油の脱塩などに利用される「電気透析」という技術を応用したCO2フリー水素製造システムの開発を進めている。このほど国交省のB-DASHプロジェクトに採択され、実用化調査に着手する。海水と下水だけで水素を生み出すことが可能で、実用化できれば「世界初」の技術になるという。
陰山遼将／長町基，スマートジャパン
ビルの効率的な省エネ施策に欠かせないIT/IoT活用。本連載ではBEMSを筆頭に、あらためてその仕組みや導入のポイントなどを解説していく。第1回はBEMSの位置付けや導入のメリットなど、BEMSの基礎について解説する。
ジョンソンコントロールズ株式会社，BUILT
2017年5月10日の記事
東京建物は所有するビルの非常用備蓄品として、藤倉ゴム工業が製品化した非常用マグネシウム空気電池「Watt Satt（ワットサット）」の設置を開始した。塩水（塩は付属）を2リットル入れるだけで、すぐに発電が可能という。発電容量は280Wh（ワット時）である。
庄司智昭，スマートジャパン
エクソルは太陽光発電事業者向けに、運用保守をはじめとする改正FIT法への対応を丸ごとサポートする「改正FIT法おまかせプラン」の提供を開始した。住宅プランで年平均7200円、低圧プランで年平均2万6500円、高圧プランで年平均100万円で提供する。
長町基，スマートジャパン
調査会社の富士経済は電力貯蔵システム向け二次電池市場の調査結果を発表した。二次電池の世界市場は2025年に2016年比4.7倍の7792億円に拡大する見込みだ。電池の種別では、住宅用、非住宅用、系統用のそれぞれの分野でリチウムイオン電池が躍進すると予測した。
陰山遼将，スマートジャパン
東京電力エナジーパートナーは、家庭向け都市ガスの料金プラン「とくとくガスプラン」を2017年5月9日に発表した。東京ガスの「一般料金」と比較して、最大8％安くなる。また電気料金プランとセットで契約すると、毎月100円（税込）を電気料金から割引するという。
庄司智昭，スマートジャパン
建設機械ディーラーの日本キャタピラーは、同社の建設機械ブランド「Cat」の純正部品を販売する「インターネット営業所」をオープンした。建機のメンテナンス商品などを購入しやすくすることで、顧客の利便性向上を図る。
陰山遼将，BUILT
2017年5月9日の記事
パシフィコ・エナジーは、岡山県美作市に国内最大の発電容量257.7MW（メガワット）を誇る太陽光発電所の建設を開始した。約400haの土地を利用して建設し、2019年9月の運転開始を予定する。
長町基，スマートジャパン
日本近海の海底に分布し、国産の天然ガス資源として期待されている「メタンハイドレート」。資源エネルギー庁が愛知県と三重県の沖合で進めているメタンハイドレートら天然ガスを取り出す海洋試験で、4年ぶりにガス生産に成功した。
陰山遼将，スマートジャパン
NECなど3社は、AIとIoTを活用したLPガスの配送業務効率化ソリューションを開発した。検針からLPガス配送車両への積載容器本数を指示するまでのプロセスを自動化するという。
庄司智昭，スマートジャパン
スイスで太陽光発電によるエネルギーだけで、成層圏までの有人飛行を目指すプロジェクト「SolarStratos」が進行中だ。2017年5月5日には実現への第一歩となるテストフライトに成功。2018年に成層圏へのフライトを行う計画だ。
陰山遼将，スマートジャパン
海洋研究開発機構と理科科学研究所の研究グループは、沖縄トラフの深海熱水噴出域において電気化学計測と鉱物試料の採取を行い、持ち帰った鉱物試料について実験室で分析を行った。その結果、深海熱水噴出域の海底面で発電現象が自然発生していることを明らかにしたという。
庄司智昭，スマートジャパン
三井化学産資が森川鑿泉工業所と共同開発した地中熱利用システムが江戸東京たてもの園の事務所工事に採用された。高効率な熱交換器を導入することで地中熱交換井の深度を浅くすることができ、施工コストを大幅に削減できるという。
陰山遼将，BUILT
2017年5月8日の記事
飛騨高山グリーンヒートが岐阜県高山市で建設を進めてきたバイオマス発電所が完成した。未利用木材を加工した木質ペレットを発電燃料として利用。年間発電量は約126万kWh（キロワット時）、送電量は約120万kWhを見込む。一般家庭約368世帯分の年間消費電力に相当するという。
長町基，スマートジャパン
TOKAIホールディングズは、水と電気の完全自給自足を実現する近未来の住宅を検証するため、静岡県島田市に「OTSハウス」を着工する。2017年7月末に完成し、同年10月に検証内容が公開予定だ。
庄司智昭，スマートジャパン
日立パワーソリューションズが注力する産業用設備の予兆診断システム「HiPAMPS」。設備に搭載したセンサーから得られるデータを自動で収集し、その変化を機械学習を用いて早期に検出することで、予想外の停止による損失を回避するとともに、保守管理の手間やコスト削減に貢献するという。同社の塩原伸一氏にHiPAMPSの特長や、今後の展開などについて話を聞いた。
庄司智昭，スマートジャパン
大分大学の研究グループは、室温でアンモニアと酸素（空気）を触媒に供給するだけで、瞬時に水素を取り出でる新しい触媒プロセスを開発したと発表した。従来アンモニアの分解を行うには触媒層を加熱するために常に外部から熱供給が必要だったが、こうしたプロセスを簡易化し、効率よく水素を取り出せるという。高効率かつ省エネな小型の水素製造装置の実現に寄与するとしている。
陰山遼将，スマートジャパン
建築物の環境性能を評価する認証制度には、さまざまな種類がある。その1つであり、国際的な認証制度として普及が進んでいるのが「LEED認証」だ。本連載では一般社団法人グリーン ビルディング ジャパンのメンバーが、こうしたLEEDをはじめとする「グリーンビルディング認証」の概要や、取得のための仕組みを解説する。第3回ではLEED認証と人に配慮をした建築空間を評価する「WELL認証」における評価項目の重複点について、技術的な側面を交えながら紹介する。
安原紀子 一般社団法人グリーンビルディングジャパン運営委員／（株）ヴォンエルフ，BUILT
2017年5月2日の記事
JFEエンジニアリングなどは、国土交通相の「平成29年度下水道革新的技術実証事業（B-DASHプロジェクト）」に、3者で提案した発電型汚泥焼却技術が採択されたと発表した。
長町基，スマートジャパン
ニチコンはEV・FCV・PHVに搭載されている大容量の電池から電気を取り出し、交流100Vに変換する可搬型V2L（Vehicle to Load）システムを開発した。最大1.5kWのコンセント3口に対応。2017年8月からEVパワーステーション「パワー・ムーバー」として発売を開始するという。
庄司智昭，スマートジャパン
静岡市でエネルギーの地産地消とバーチャルパワープラント（VPP）を活用した注目の事業が始まった。鈴与商事が市内のゴミ処理場で発電した電力を市有施設に供給する他、80カ所の小学校に蓄電池を導入してVPPを構築する。静岡市は年間1億円以上の電力コスト削減が見込める。政府の補助金を活用せず、自治体と新電力が独自で自立したビジネスモデルを構築するモデルケースとして注目の事業だ。
陰山遼将，スマートジャパン
オートデスクは2017年4月27日から、建築・土木インフラ業界向けBIM/CIMソフトウェアの新バージョンの販売を開始した。建築・土木業界で活用が進むBIM/CIMの活用に焦点を当て、さまざまな機能の拡充を図っている。
陰山遼将，BUILT
2017年5月1日の記事
鹿屋大崎ソーラーヒルズ合同会社は九州最大級となる太陽光発電所の建設にあたり、2017年4月27日に起工式を開催した。ゴルフ場予定地だった合計約200万m2の事業用地に、太陽電池モジュールを34万740枚を設置。出力は約92MW、年間発電量は約9万9230MWhになる予定という。
庄司智昭，スマートジャパン
IHIはパーム由来の未利用バイオマスを原料とした、カーボンニュートラルのバイオマス燃料製造に関する商用実証に取り組むことを発表した。サンプル出荷を2017年度後半に開始する予定だ。
長町基，スマートジャパン
複数の建物をつなぐ専用の電力線を敷設し、非常時の電力を供給する国内初のBCP対策サービスが登場した。東京電力ホールディングスが提供するサービスで、初の採用事例として住友商事が計画する「（仮称）神田錦町二丁目計画」への導入が決まった。
陰山遼将，スマートジャパン
日本原子力研究開発機構などは2017年4月、福島第一原子力発電所の廃炉作業において、溶けた核燃料（燃料デブリ）の取り出し工程に適用可能な除去技術を発表した。これまで有効的な方法として提案されてきたレーザー加工と、ウオータージェットを組み合わせた技術となる。
庄司智昭，スマートジャパン
清水建設は建物情報を一元的に管理できる建物維持管理支援システムを開発した。設備機器台帳をベースに、BIMデータなどの竣工図書や修繕・改修記録、維持保全計画などのデータを連動させ、設備機器の情報を取得しやすくし、管理業務の効率化に活用する。
陰山遼将，BUILT