最新記事一覧
SEMIは2026年第3四半期(2026年7〜9月)のシリコンウエハー世界出荷面積が37億5600万平方インチだったと発表した。同年通期では144億2000万平方インチに達する見通しだという。
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好決算にもかかわらず株価が急落したキオクシア。AI関連株への期待と不安が交錯する中、株式市場の評価と半導体市場の実態には隔たりがあるように見える。AI投資の拡大やメモリ不足は今後も続くのか。DRAM大手の動向やNAND型フラッシュメモリの需給見通しを踏まえ、キオクシアの成長余地と今後の展望を考察する。
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カウンターポイントリサーチは、2026年第3四半期におけるDRAM売上高およびメーカーランキングを発表した。DRAMの世界売上高は2000億米ドル規模に迫り、前年同期比で369%と大幅に増加。メーカー別売上高シェアではSamsungが38%を占め首位となった。
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2026年はApple、サムスン、Google、ソニーのスマホが軒並み値上がりし、発売済みモデルが予告なく値上げされる例も相次いだ。4社の直販価格を3年分比べ、値上げの3つの理由と「スマホの買い時」を考える。
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JX金属は、生成AIなどの先端半導体需要の拡大を受け、高純度硫酸銅「ユピノーグ」の生産能力を2026年度上期比で約50%引き上げると発表した。
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2026年10月24〜30日のエレクトロニクス業界の主な動きを、EE Times Japanの記事とともに振り返ります。
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NVIDIAが発表したWindows向けの新SoC「RTX Spark」。14年前の「Windows RT」における苦い経験から一転、CPUとGPUを1つのパッケージに統合した革新的なアーキテクチャにより、薄型軽量ノートPCの常識を覆す設計を可能にした。本記事では、PCが「Agentic PC(エージェント型AI PC)」へと進化する新たな潮流を解説する。
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キヤノンの2026年第3四半期(7〜9月)のインダストリアルビジネスユニットは、前年同期比で減収減益となった。一方、半導体製造装置はAI関連需要の拡大を背景に、メモリ向けKrF装置が好調で増収となった。2026年第4四半期には販売台数が大幅に増加する見通しだ。ナノインプリントリソグラフィ(NIL)についても、2027年からの量産適用に向けた検証が進んでいる。
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中国のメモリメーカー「CXMT」が、2026年内に新構造の最先端DRAMを投入すると発表した。既存の韓国勢を2年先行するアグレッシブな動きは、市場に衝撃を与え関連株価の下落を招いている。米国の輸出規制下で自前製造を進める中国の思惑と、過熱するAI投資バブルの限界をDRAM市場の動きから読み解く。
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東北大学は2026年10月21日、半導体の先端パッケージングおよびヘテロ集積化技術に関する研究開発コンソーシアム「T-CHIPS」が発足したと発表した。産学/異業種連携を推進し、半導体後工程技術の研究開発や研究成果の産業界への展開を支援する。
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Frore Systemsは、ダイヤモンド製ヒートスプレッダーを組み込んだ液冷コールドプレート「LiquidJet Diamond」を開発した。AI GPUのホットスポットを効率的に冷却し、熱伝達効率と電力効率を向上させる。
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2026年8月に開催された「Hot Chips 2026」から、Samsung Electronicsおよび、SamsungとXCENAの講演を紹介したい。いずれも、AIプロセッサのボトルネックである消費電力を下げる方法として、NMC(Near-Memory Compute)というアプローチを提案。2つの講演内容を解説し、AIプロセッサを含むシステムアーキテクチャの将来像を見てみたい。
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中国のDRAMメーカーCXMTと、NANDフラッシュメーカーYMTCの動きが活発になっている。昨今のIPO(新規株式公開)による多額の資金調達や、AIブームを受け、DRAMやNANDフラッシュの「専業」メーカーではなく、両方の市場に参入することを検討していると報じられている。メモリビジネスの性質を説明しつつ、両社の思惑を探ってみたい。
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Applied Materialsは50億米ドルを投じて、研究開発施設「Equipment and Process Innovation and Commercialization Center」を開設した。半導体チップの開発サイクルが短くなる中、ファブレスから装置メーカーまでを集結させ、半導体の研究開発および商業化を加速させることを狙う。
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今回は、Micron Technologyの2026会計年度(2025年9月〜2026年8月期)の通年業績を説明する。
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キーサイト・テクノロジーは2026年10月、年次イベント「Keysight World 2026」に併せて記者説明会を開催。同社の代表取締役社長を務める寺澤紳司氏が、半導体の市況についての見解や、同社の注力分野などについて語った。
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Kepler Computingは、広帯域メモリ(HBM)やSRAMの代替となる新型メモリについて、2027年の生産開始を目指している。独自の3次元(3D)積層技術と強誘電体メモリ技術を活用し、HBMと比べて電力当たりの帯域幅を5〜10倍に高められるという。GlobalFoundriesなどとの協業によって量産を進める方針だ。
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Delosのチップレット「Apollo」は、異なるエンドポイントのセマンティクスと相互接続を“橋渡し”するように設計されている。GPU、アクセラレーター、CPU、メモリにまたがる低遅延のドメインを構築するという。
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韓国のAIインフラ企業Rebellionsが、日本市場に本格進出する。日本のAI企業ai&と提携し、AI推論向けシステム「RebelRack」を最大100台導入する計画だ。推論に特化したNPUなどによって、AI推論の「単位コストを限りなくゼロに近づける」という。
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今回は、Micron Technologyの2026会計年度第4四半期(2026年6月〜2026年8月期)の業績を紹介する。
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浜松ホトニクスは、先進半導体パッケージの故障解析に対応した倒立型エミッション顕微鏡「iPHEMOS-DDX」を開発、2026年9月29日から受注を始めた。AIチップレットや広帯域メモリ(HBM)などに用いられる2.5D/3Dパッケージや大型半導体パッケージの故障解析に向ける。
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2027年も広帯域メモリ(HBM)の供給不足が続き、平均販売価格(ASP)は前年比121%上昇する見通しだ。市場調査会社TrendForceが予測した。供給不足とシステムコストの上昇を背景に、GPU/ASICメーカーでは、HBMの積層数を12層から8層に減らすことも検討されているという。
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韓国SK hynixとIntelの提携に関する話題が注目を集めている。Intelは一部の報道について「臆測にすぎない」とコメントしているが、メモリの“品薄”状況や、政治的な要因も絡んでいることから、両社ともに難しい立場に立たされている。
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SAIMEMORYは同社が手掛ける次世代メモリ技術「ZAM(Z-Angle Memory:ザム)」の研究開発および商用化において、新光電気工業と協業することを発表した。NEDOプロジェクトでのZAM研究開発の先を見据えての協業だという。
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東京エレクトロン デバイスは半導体/電子デバイスやIT製品を扱う技術商社でありながら、自社製品の開発や設計/量産受託などのメーカー機能も有する。2026年4月に社長に就任した宮本隆義氏に、足元の半導体市況や調達環境、エッジAIの顧客ニーズ、メーカー機能の成長戦略について聞いた。
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中国のDRAM大手ChangXin Memory Technologies(CXMT)が、NANDフラッシュメモリ市場への参入を検討しているという。AIサーバ需要を背景にメモリ不足が続く中、NAND大手Yangtze Memory Technologies Corp(YMTC)もDRAMへの参入を模索していて、中国の大手メモリ2社が互いの事業領域へ進出する動きが進んでいる。
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Semiconductor Intelligenceが2026年8月に発表した、世界半導体企業ランキング。筆者は、このランキングにTSMCや、急成長するメモリメーカーがいないことに強い違和感を覚えた。そこで、各社の決算資料を基にランキングを作り直してみたところ、ChatGPT登場から約4年で世界半導体産業の勢力図が根本から塗り替えられつつあるという、予想以上に劇的な光景が浮かび上がってきた。
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AIデータセンター向けGPUに不可欠な高帯域幅メモリ「HBM」は、米韓の主要3社による供給が需要に追い付かず、AI進化のボトルネックとなっている。そうした中、中国のDRAM大手CXMTがHBM3Eを少量生産しているとのうわさが流れている。損得度外視の投資と独自の割り切りで技術的障壁を突破しようとする、中国半導体国産化の最前線に迫る。
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EE Times Japanは今回、半導体製造装置大手Lam Researchでウェット装置技術システム事業を統括するAaron Fellis氏にインタビューを実施。「AI時代の半導体製造」において、ウェット装置にはどのような役割が求められているのかなど詳細を聞いた。
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NVIDIAが、韓国のスタートアップで推論用NPU(Neural Processing Unit)に強みを持つRebellionsと協議を行っているという。技術提携のみならず、出資や買収も視野に入れているとされる。
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台湾の市場調査会社TrendForceによると、2026年第2四半期(4〜6月)のDRAM市場は、前四半期から59.5%増の1547億3000万米ドルになった。Samsung Electronicsがシェアを伸ばし、39.4%のシェアで首位を維持。中国CXMTも売上高をほぼ倍増させ、シェアを9.5%に拡大した。
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AIインフラ関連の需要を背景にSSDやメモリの価格上昇が続いているが、「企業のIT部門には関係ない話だ」と考えるのは早計だ。それはなぜなのか。SSDやメモリ価格上昇の影響はどう出てくるのか。
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AIの進化はGPUや大規模言語モデル(LLM)などに焦点が当たりがちです。だが、目立たないながらもAIインフラの性能を大きく左右する要素の一つがストレージです。本稿では、データセンターとエッジという2つの現場に共通する基盤技術として、ストレージの供給網と技術要件を解説します。
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SK hynixが、広帯域メモリ(HBM)のパッケージング工場を建設すべく、米国に40億米ドル規模を投資する。パッケージング工場がアジアに集中する中、米国における半導体製造の“空白”解消を目指す計画だ。
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Samsung Electronics(以下、Samsung)は、AI向けのメモリおよびファウンドリー技術分野において、米Broadcomとの戦略的協業を拡大すると発表した。Broadcomに対しHBMなどのメモリや2nm世代以下の最先端プロセスを提供する。両分野での協業規模は、2030年までの5年間で2000億米ドルを超える見込みだ。
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GoogleがMarvell Technologyと、カスタムシリコン関連の契約を締結した。そこから読み取れるのは、AIアーキテクチャの変化だ。
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PCやサーバのメインメモリとして使われる「DRAM」や、ストレージに使われる「NAND型フラッシュメモリ」の需給が逼迫(ひっぱく)する状況が続いている。今後も価格上昇は続くのか。メモリ争奪戦はいつまで続く見通しなのか。
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2026年8月24日〜28日に公開された記事の中から、MONOist編集部が厳選した今週のニュースをお届けします。
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米国のアナリストらによると、TSMCの先進パッケージング技術「CoWoS(Chip-on-Wafer-on-Substrate)」が、AIアクセラレーターと広帯域メモリ(HBM)を統合する上で生産のボトルネックになっていて、Intelにファウンドリー顧客獲得のチャンスが生まれているという。Intelはインターポーザーを不要にできる「EMIB」などを武器に、AI半導体向け先進パッケージングで存在感を高めている。
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AI需要の高まりでメモリ需給が逼迫(ひっぱく)する中、メモリの容量不足やコスト増大の課題にアプローチする手法が注目を集めている。キオクシアが発表した技術も、メインメモリの使用効率を高める効果が期待される。
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PCパーツ高騰が続く中、存在感を増すミニPC。レトロゲーム機風デザインの「ACEMAGIC Retro X3」は、Ryzen 7 H255とRadeon 780Mを搭載し、FSR 4でAAAタイトルも狙える高コスパ機だ。
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NEO Semiconductorは、AIメモリシステムにおけるSRAMとDRAMのスケーリング限界を克服するメモリプラットフォーム「NEO.AI」を発表した。
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生産ライン停止の防止や、AI対応アプリケーションの普及拡大などを背景に、産業用シングルボードコンピュータ(SBC)への需要が高まっている。処理性能だけでなく、過酷な環境を含めさまざまな現場で動作する信頼性の高さが求められているからだ。
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フランスの市場調査会社Yole Groupによると、2025年のCMOSイメージセンサー市場は前年比9%増の253億米ドルに成長し、過去最高を更新した。企業別ではソニーが約50%のシェアを獲得した。また、地域別シェアは日本勢が51%で首位を維持したほか、中国勢が21%に拡大して17%の韓国勢を抜いて世界2位に浮上した。
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Gartnerは、2026年の世界半導体市場が前年比92%増の1兆5552億米ドルに達するとの予測を発表した。AIインフラへの継続的な投資とメモリ価格の上昇が市場を大きく押し上げる。特にメモリ市場は8373億米ドルと、半導体市場全体の54%を占める見通しだ。
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Gartnerの予測によると、世界の半導体市場が2026年に前年比92%増と、1年で約2倍に膨らむという。これを生んでいるのは何か。企業のサーバやPCの調達費にはどう跳ね返るのか。
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半導体メモリのパイオニアとして創業し、1985年にDRAM事業から撤退してCPUへ軸足を移したIntel。同社が今、AIの普及によって大きく変化するメモリ市場への回帰をうかがわせている。Intelとメモリの半世紀にわたる歴史を振り返りながら、新たに開発を進める「XBM」「ZAM」と、メモリ事業への本格復帰に向けた課題を探る。
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デル・テクノロジーズが、NVIDIA GB300 Grace Blackwell Ultra Superchipを搭載するデスクトップワークステーションを発売する。FP4演算のピーク時の演算能力は最大で20PFLOPSで、1兆パラメーターの生成AIもオンデバイス実行できる。
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ソフトバンク100%子会社のSAIMEMORYが開発を進める次世代メモリ「ZAM(Z-Angle Memory)」。DRAMを立てて、横に並べていく垂直ビルド構造が特徴的だが、その起点はIntelの次世代メモリ基盤技術にあるという。ZAMの詳細をSAIMEMORYに聞いた。
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うっかり見逃していたけれど、ちょっと気になる――そんなニュースを週末に“一気読み”する連載。今回は、8月2日週を中心に公開された主なニュースを一気にチェックしましょう!
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