ネット告発で炎上するケース、しないケース……その違いとは？：炎上の火種（2/4 ページ）

[藤田朱夏，ITmedia]

ネット告発で炎上するケース、しないケース

　ここ数年で最も注目されたネット告発の一つが、カップ麺へのゴキブリ混入事件だ。食品にゴキブリが入っている画像はショッキングなもので、たちまち拡散されていった。告発者は企業の対応をほぼリアルタイムで報告していたため、ドラマを見ているような感覚で事件の様子を追うユーザーも多かっただろう。マスメディアも大々的に報道したことで大きな波紋を呼び、最終的には販売休止に至った。当該企業の主力であるこの商品の販売が再開されたのは約半年後となった。

　ところが、あまり世間一般には知られていない事実がある。実は、上の事件の前年にも全く同じ商品に対する同様のネット告発が発生していたのだ。しかしそれは炎上には至らず、企業はダメージを被っていない。同じ商品の「異物混入」という同じ告発内容にも関わらず、なぜこうも違うのか。ネット告発で炎上するケース、しないケースの違いとは何か。そこには、次の3つの要素が存在している。

（1）若年層を中心としたネットユーザーの関心が強い話題であるか

　日本においてネット告発の多くがTwitter上で発生する。また、Facebookや2ちゃんねるなど他のソーシャルメディア上で起きた告発も、リンクを貼ってTwitterで拡散させることが多い。つまり、Twitterユーザーの興味を引くかどうかで炎上するかしないかが分かれてくる。そして、Twitterユーザーは若年層が多い。例えば、若者に人気のスナック菓子に異物が混入していたのと、企業の不正会計問題では、前者のほうが興味の度合いが圧倒的に大きいため、炎上しやすいということになる。

（2）第三者が検証できる証拠（画像）があるか

　ネット上にはうその情報も多い。「異物混入」とだけ文字で書いてあっても、本当かどうかは分からない。異物に見えただけの勘違いかもしれないし、いたずら目的のうそかもしれない。その疑念を晴らすのが、画像だ。炎上したネット告発のほとんどに証拠となる画像が同時に投稿されている。食品に虫が入っている画像、長時間労働と低賃金を指し示す勤怠表と明細など、第三者が見て検証できる証拠があると、拡散や炎上は急激に加速する。