Sun、オープンソース化推進と新ライセンスを発表

SunではJava主要技術のオープンソース化をさらに推進。Java配布の新ライセンスと、Microsoftの.Netとの間でWebサービスの相互運用を促進するためのWS-*コンポーネントも発表された。

» 2006年05月17日 07時59分 公開
[ITmedia]

 米Sun Microsystemsは5月16日に開幕したJavaOneカンファレンスで、Java主要技術のオープンソース化やJava配布のための新ライセンスなど一連の発表を行った。

 Sunではオープンソース戦略推進の一環としてJavaの主要技術を公開し、サービス指向アーキテクチャ(SOA)開発のための完全なオープンプラットフォームを提供すると説明している。

 今回オープンソース化するのはSun Java Studio Creator、Sun Java System Portal Server、Sun Java Composite Application Platform Suite(Java CAPS)のBusiness Process Execution Language(BPEL) Engine、NetBeans Enterprise Pack、Java Message System(JMS)ベースのメッセージキューおよびWeb Services Interoperability Technology(WSIT)。

 また、Javaプラットフォームと.Netフレームワークの間でWebサービスの相互運用を促進する目的で、一連のWS-*コンポーネントの提供開始も発表した。

 このWeb Services Interoperability Technology(WSIT)は、SunとMicrosoftの間で進めているWebサービスの相互運用に関する取り組みの一環。セキュリティ、メッセージング、サービス品質、メタデータのサポートに重点を置き、Project GlassFishの一環としてオープンソースのOpenJava EEコミュニティー経由で提供する。

 クロスプラットフォームのWebサービス開発促進の一助とするため、WSIT向けのNetBeans 5.5プラグインも同時リリースが発表された。

 新しいライセンスの「Operating System Distributor's License for Java」(DLJ)は、GNU/LinuxおよびOpenSolarisのディストリビューターを通じてJava Platform, Standard Edition 5(Java SE 5)を配布してもらうのが狙い。

 SunはさまざまなGNU/Linuxコミュニティーと共同で同ライセンスを開発。ディストリビューターはSunのJava SE 5.0 Java Development Kit(JDK)とJava Runtime Environment(JRE)を、自社のOSにインストール可能なパッケージとして出荷することが可能になる。

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