コラム
» 2007年11月02日 18時04分 UPDATE

自分の名前、だれかにググられても大丈夫?

同姓同名の人物がした行いが、あたかも自分がしたことように、世間で誤解されてはいないだろうか? 検索の世界ではこうしたリスクが潜む。だが、それを回避するのは難しいことではない。

[Deborah Perelman,eWEEK]
eWEEK

 10数件の有名なWebサイトのPageRankが急落し、それに伴い受信検索トラフィックや有料広告ページビューが減少していることからも予想できるように、今月はGoogleの検索結果を操作する「ゲーム」が理不尽な処分を受ける可能性がある。

 だが、みんながみんな、個人の利益や今後の収入増を期してGoogleを操ろうとしているわけではない。少なくとも、それを直接の目的としていないケースも多々ある。例えば中には、自分の氏名が検索された際に、1999年のマルディグラ祭りで浮かれ騒いだ写真が検索結果のトップに来てはまずいと焦る、就職希望者もいるだろう。

 仕事を探すとき、インターネット上に自分に関する不利な情報があったり、オンラインでプロ意識に欠ける行動をしていたりすると、採用を断られるという事例が増えている。人材スカウト会社ExecuNetが8月14日に発表した調査結果によると、雇用主の83%が採用候補者の情報を集めるのに検索エンジンを使用しているという。2年前には、この割合は75%だった。しかも、オンラインで発見した情報を基に候補者を絞っているとした回答者は、2年前の4分の1(25%)から半数近く(43%)へ急増している。

 もしもGoogleが、検索結果に人為的な操作が加えられていないことを保証する取り組みを本格化させたなら、求職者は検索エンジンから調べられる自分のプロフィールを取り繕えなくなるのだろうか。専門家らは口をそろえて、「大丈夫だ」と言っている。ただし、それには相応の手順を踏まなければならないようだ。

 Googleをゲーム感覚でもてあそぶのではなく、自分のルールに則ってゲームを進めるのだ。検索結果を通してよりよい自己像を描き出したい場合は、世のオンラインサイトがしなければならないことを踏襲すればよい。Googleは自社のWebマスターガイドライン内で関連リンク作成の重要性を論じており、これが求職者がまず最初に手をつけるべきこととなる。

1.主張

 凶悪な殺人鬼やB級映画の俳優、政治的偏向の激しい記者などと同じ名前だったり、同姓同名が何百万人もいるような平凡な名前だったりすると、検索結果の上位に自分の正確な情報をランクさせるのが難しくなる。こうした悩みを抱える求職者は、極めて多い。

 もちろん、求職者が採用候補として不適切である確かな証拠をつかんでいないのに、応募をはねる短絡的な面接官はまず存在しないが、あとあとまで響く第一印象を自分で演出できないというのは、職を求める者にとって恐るべきことだ。

 だが今は、そんな問題を解決するツールが新たに登場している。「評判管理ネットワーク」を自称する「Naymz.com」を利用すれば、Web上にある自分のものではない経歴を除外したプロフィールを作成して、求職者自身の情報を1カ所にまとめることができる。PageRankが6になっていれば、Googleの検索結果にも確実に反映されるだろう。

2.参加

 自分の氏名に関する検索結果の質を向上させる一番の方法は、オンラインネットワークに参加し、目立つ場所で発言することだ。ビジネスに特化したソーシャルネットワーキングサイトで、1000万人以上のユーザーが専門家向けの情報網として活用し、PageRankも高い「LinkedIn」などを出発地点にするとよい。

 オタワに拠点を置くソフトウェア会社Corelで、Webサービスマネジャーを務めるショーン・マキンドー氏は、「私の名前はそれほど珍しくないが、それでもGoogleで検索すると、業務用ブログとLinkedInのプロフィールが結果のトップ10に入る。正直に言って、こうなるまでにたいした時間はかからなかった」と、eWEEKに話している。

 ほかのソーシャルネットワークを介してLinkedIn以外の場所にある自分の名前にリンクを張ることも可能だし、自分の専門分野でよく知られているWebサイトやブログにコメントを残すのも悪くない。好ましい文脈の中に自分の名前が現れるようにできるばかりか、専門領域において敬意を払われていることを印象づけられるからだ。

3.創造

 オンラインネットワーキングコミュニティに参加し、貢献するレベルから一歩前に踏み出して、独自のコンテンツを創造しよう。すなわち、ブログを書いたり、ほかのサイトへ寄稿したり、新着記事に批評をつけたり、あるいは「www.自分の名前.com」から人々に情報を発信したりするのである。

 ニューヨークの検索マーケティングソリューションプロバイダーであるAcronym Mediaの最高経営責任者(CEO)、アントン・コニコフ氏は、「求職者の経歴やその他の関連事項を含み、検索でヒットしやすいページであることが必要最低条件だ。当然ながら、検索に引っかかるチャンスを作り出すページは、サイト上にあればあるほどよい」と語った。

 そうすれば、Googleは早晩に状況を把握し、関連性の低い結果の代わりに、検索語とより密接に結びついている情報を表示してくれるだろう。

 「どこかのだれかにとって価値のあるコンテンツを創造し、そこに自分の名前を織り込んでおく。Webが、求職者が恥ずかしい写真より、当該のコンテンツの方が重要かつ適切であると判断すれば、Googleもいずれはそれに倣う」(マキンドー氏)

4.依頼

 インターネットに出回った不都合な情報のすべてをきれいさっぱり排除するのは不可能なので、いちいち気にしないようにと専門家らは言う。写りの悪い写真を見られるのはごめんだと思うかもしれないが、Web管理者にうまく削除を頼めなかったり、法的観点から見て明らかに不正であるとか、中傷的であるわけではなかったりする場合は、放置しておけばよい。

 「オンラインコンテンツは本来、このように民主主義的なものである。まずは管理者に、丁寧に削除を依頼するのもよいだろう。それに失敗しても、救済策はほかにもある。だが最高の選択肢は、もっと妥当なコンテンツを作って、結果と置き換えてしまうことだ」(コニコフ氏)

 違法ではない情報の削除に血道を上げていると、別の問題に足をすくわれるおそれがある。

 「ブログ界の住人に情報削除を頼んだばかりに、元のコンテンツは適切なものだったと信じている作成者から仕返しされることも考えられる」と、Wevサイトの利用性を専門としているUser Effectのプレジデント、ピーター・J・メイヤー氏は述べた。

5.説明

 Webサイトから不適切もしくは中傷的な情報を排除していく作業の退屈さや、メディアによる酷評や不快な情報がみずから姿を消す可能性の小ささを思い知る身にとって、一から自分を説明するのを許してくれる面接官の寛大さは感動に値する。

 「われわれはみな人間であり、テーブルの反対側にいる面接官も同じような経験をしているか、あるいはもっと恥ずかしい体験があるはずだ」(メイヤー氏)

 不都合な点にズバリと切り込まれたり、そのせいでひそかに拒まれたりする前に自分から弱みをさらけ出すことこそが、面接官によい意味で強い印象を与えるための最善の策なのかもしれない。

原文へのリンク

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