日本HP、ストレージ従量課金サービス基盤を提供

日本HPは、仮想化技術を応用したストレージ従量課金サービス基盤を発表した。

[ITmedia]

　日本HPは5月8日、ストレージの容量を柔軟に設定できる従量課金サービス「HP StorageWorks Utility Ready Storage ソリューション」の提供を開始すると発表した。

　同サービス基盤は、ハイエンドストレージ製品「HP StorageWorks ディスクアレイXPファミリー」向けの従量課金サービスとして、2007年5月に発表されたもの。初期投資を削減でき、継続的に増加するストレージ容量に応じた投資ができるのが特徴。

　ストレージ製品の主力モデル「HP StorageWorks XP24000／20000 ディスクアレイ」は、容量仮想化技術であるシン・プロビジョニングに対応している。実際に使用したディスク容量に基づいた課金ができ、投資収益率（ROI）の向上に役立つとしている。

　今回の発表に併せて、同サービスに応用しているストレージ容量仮想化技術や、8Gbpsファイバチャネルに対応したSANダイレクタスイッチ「HP StorageWorks DC SAN Backbone Director」（価格は1890万円、6月上旬に出荷）も発表した。

　DC SAN Backbone Directorは、最大で384個のファイバチャネルポートを搭載でき、マルチプロトコルサポートなど大規模なSAN環境の構築に適している。また、現行の4Gbps対応SANダイレクタ関連製品について、最大40％の価格改定も行った。