SMBのセキュリティ意識と実態にギャップ――McAfee調査：安心してはいられない

「会社の規模が小さいからといってセキュリティ問題と無縁ではいられない」とMcAfee。

[ITmedia]

　中堅・中小企業（SMB）はサイバー攻撃の標的になりにくいとの誤った認識を持っていることが、このほど実施した調査で分かったと、セキュリティ企業の米McAfeeが発表した。

　McAfeeは米国とカナダにある従業員1000〜2000人の企業のIT責任者500人を対象に調査を実施。その結果、32％が過去3年で4回以上サイバー攻撃を受けたことがあると答え、このうち26％はインターネットの復旧に1週間以上かかっていた。

　それにもかかわらず、「サイバー犯罪は大企業の問題であり自分たちには関係ない」との回答が44％を占め、「自分の会社は有名でないため標的にはならない」との回答が52％に上った。

　88％は「自分たちは適切な対策を講じている」との認識を示したが、43％がIT機器を初期設定のまま使っているなど、認識と実態との間にギャップがあることも分かった。

　McAfeeは「会社の規模が小さいからといってセキュリティ問題と無縁ではいられない。ウイルス、不正侵入、スパイウェア、スパムはあらゆる規模の企業で情報流出やダウンタイム、生産性低下、コンプライアンス問題などを招く恐れがあり、評判の低下にもつながりかねない」と指摘している。

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