ディスクストレージの出荷容量に占めるファイルベース容量が増えており、2011年にはブロックベース出荷容量を逆転するとIDCは予測する。
IT調査会社のIDC Japanは8月31日、国内ファイルストレージの需要動向に関する調査結果を発表した。
調査によると、ディスクストレージシステムの出荷容量に占めるファイルベースの容量構成比は、2005年から2010年にかけて34.2%から48.0%に上昇、2011年にはファイルベース出荷容量がブロックベース出荷容量を逆転すると予測している。2015年には76.6%に達する見込みだ。ブロックデータと比較してファイルデータは、生成に携わる人数が多いことや、生成される各データ量が増加していることが需要増の要因とみられている。
また、2010年から2015年にかけての国内ディスクストレージシステム出荷容量の年平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)を45.1%、同期間のファイルベース容量のCAGRは59.3%と予測しており、ディスクストレージシステム出荷容量の伸びをけん引するのはファイルベース容量だとしている。
今後、国内企業はファイルストレージを重点に置いた投資を余儀なくされる状況になっていくほか、ファイルストレージの機能として、容量削減機能(重複排除やデータ圧縮)、階層型管理、シンプロビジョニングなど、データの効率的な管理を実現する技術に需要が高まるとIDCはみている。
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