「で、それ本当にできるわけ？」 実現可能性の調査で大失敗：DMP成功まで、あと1センチ（5）（1/3 ページ）

あれもやりたい、これもやりたい。さまざまな要件に応えようとするも「これって本当に実現できるの？」という視点を欠いたまま、導入プロジェクトが進んでしまう。そんな経験はありませんか？　特にDMPではそれで失敗してしまうケースが多いようです……。

[松本健太郎，ITmedia]

　なぜDMPの導入に失敗してしまうのか――。この連載では、これまで広告主（ユーザー企業）の声に耳を傾け、その理由と対策を考えてきました。今回は少し趣向を変えて、SIerや広告代理店が陥りがちなポイントについて触れていこうと思います。

　お客さまからのリクエストがあって、DMPの導入検討ミーティングを開いたのですが、「やりたいこと」が多過ぎて整理に追われて大変でした。アドテクのこともよく分からないし、全て持ち帰りに……。

　上司は「全部バツだったら先方の印象も悪いし、実現可能性が不明の機能はいったん検討事項として、決断を先送りにしろ」と政治的決着を求めてきます。本当にこれでツールベンダー見つかるのか……？　まさか、自分たちで作ることになるんじゃ……。

顧客が提示した要件の「実現可能性」が分からない？

実現可能性を検討する作業は、導入プロジェクトのキモと言っても過言ではありません（写真はイメージです）

　DMPに限らず、企業システムを導入する場合、以下のようなフローで行われるのが一般的かと思います。

1. 要求（要件）を整理する
2. 目的（目標）を定めて、ツールの選定を行う
3. ツールを決定し、導入（開発）作業を行う

　まず大事なのは、各要求や要件を整理して、どこまでが実現可能なのか調査する作業です。これが導入プロジェクトの“キモ”と言っても過言ではありません。

　ちなみに「実現可能性」という言葉ですが、「Possibility」と「Feasibility」の2つに分けて考えることが大切です。日本語訳は両方とも、実現可能性となるのですが、意訳すると前者は「可能性の追求」、後者は「実現の追求」という感じでしょうか。

　実現可能性を調査するために、私は前提条件が2つあると考えています。1つは、その要求自体に「可能性の要素」があること。もう1つは、調査する側が求められている領域に対して必要最低限の知識を持ち合わせていることです。

　その例を1つ紹介しましょう。「クロスデバイス計測（※）に対応したい。データが大量にたまったらできるでしょ？」というユーザー企業からの要求に対して、クロスデバイス計測やユーザー識別など、アドテクの知識があまりないSIer社内から「そもそも、できる可能性があるのかが分からない」という悲鳴が上がりました。これは実際にあった話です。

※クロスデバイス計測……ある人がPCデバイスとスマホデバイスで記事を読んだ場合に、何らかを軸に同じ人と見なす計測技術のこと

　この2つの前提条件を欠いた状態で、プロジェクトを進めると、想定外に時間がかかったり、トラブルが起きてプロジェクトが失敗したりする可能性が高まります。そこで今回は、ユーザー企業の要望が技術的に可能かどうか判断できない場合の対処法を説明します。