ビッグデータ

事業で得たデータを素早く経営判断に生かし、成長の糧にする――そんな「データドリブン」な組織を目指して人材やツールに投資したのに、なぜうまくいかないのか。連載第1回目は、データドリブンな組織の理想的な在り方を探ると同時に、そこを目指す企業が陥りがちな課題を掘り下げる。

マネーロンダリング対策技術に関する調査の結果から、金融機関の間で機械学習を含むAIの導入が拡大していることが明らかになった。これらの採用が進む要因とは。

デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）と日本IBMは通信・メディア業界のDX推進で協業し、デジタル資産管理ソリューション「Arc XP」の国内展開を開始。コンサルティングからシステム開発、運用サポートまで、両社共同でワンストップ提供する。

量子コンピュータ「IBM Q」の実機がついに国内で稼働した。発表会には産官学から関係者が集結し、本格的な研究開発を進める姿勢をアピールした。量子コンピュータを巡っては、IBMと国内大学の国境を越えた連携が進む。その土台を築いたキーパーソンが、技術面の急速な進化の道のりを語った。

投資家の「オルタナティブデータ」活用が広がる。背景には、オルタナティブデータ活用コストの低下とデータ流通を支援するクラウドサービスの拡充がある。国内の金融市場においてオルタナティブデータはどう活用されているだろうか。国内での情報提供の状況と、データ提供の仕組みは。

企業がビジネスを推進する上で「Data Cloud」が不可欠。Googleのサービスであればそれを実現できる――。元SAPのVPのGerrit Kazmaier氏がGoogle Cloudの優位性を説明した。

EC市場の拡大やD2Cビジネスに代表される取引先メーカー自身の独自販売チャネル開発が盛り上がる中、IT資源にも相応の投資をしてきたリテール企業はどんなDXを進めるべきだろうか。1000万SKU、500万顧客の情報を抱え、レガシーシステムと「Excel集計」業務からの脱却に挑むアルペングループが今本気で向き合うDXの状況を聞いた。

DX推進の渦中にあるヤマハ発動機はデータ基盤整備と同時にAIを生かした顧客接点の最適化を模索中だ。ここで重要になるのはデータサイエンティストの活動の生産性向上と、データを扱える人材の拡大だ。スモールマスマーケティングを目指すヤマハ発動機はこの二つの課題にどう取り組んだか。担当者に話を聞いた。

PwCは、2021年の「AI予測調査」を実施した。その結果を基にAI推進に向けて、「AI活用の自走化の加速」「AIを活用した意思決定の促進」「AI専門家と業務知見者によるリーダーシップ」「AIガバナンスの実践」という4つの提言を発表した。

世界銀行が勧める持続可能な開発目標（SDGs）の実現には、高解像度衛星データが不可欠だという。利用するのはただの衛星データではなく、日本企業の高度な技術を駆使した情報だ。今後、一般企業のビジネスシーンでも活用が広がると目される衛星データの活用方法を見ていく。

コロナ禍で事業の在り方やニーズが変わる中、多くの企業が取り組むデータ分析にはどのようなアプローチの変化が必要なのか。

高齢化や医療の過疎化が進むへき地や離島に専門医療を提供する――。MicrosoftのクラウドやAI、MRの最新技術を使った遠隔医療の取り組みが、離島の多い長崎県で進んでいる。高精細な映像を使ってリウマチ患者を診断でき、医師も患者も長距離を移動せずに済む。日本マイクロソフトの幹部が「世界初では」と語る取り組みは、遠隔医療をどう変えるというのか。

Red Hat OpenShiftを活用し、同社のIoTソリューション「MindSphere」をハイブリッドクラウドやオンプレミス、プライベートクラウド環境で展開できるようにした。Siemens傘下のソフトウェア企業幹部は「製造現場の効率性を新たなレベルへ」と話し、そのメリットを語った。

スーパーコンピュータ「富岳」が2021年3月9日に完成する見込みだ。理研とRISTは、富岳を広く学術や産業分野向けに共用を開始する。RISTは、富岳の利用拡大に向けた課題を随時募集している。

産官学が連携し、データやAIの学習モデルを含む幅広いデータ取引を可能にするクラウド基盤が始動した。生成者からユーザー、間に入る事業者に至るサプライチェーンを網羅する形で、ニーズに合った契約や知財権の保護、セキュリティなどの仕組みをどう実現するのか。新たな基盤の中身からは、国内のデータ市場が抱える課題も見えてきた。

ヤフーのデータソリューション事業を率いる谷口氏は、2020年のコロナ禍で消費や行動の場がオンライン化する一方、企業の「データへのニーズ」が大きく変わる様子を目の当たりにしたという。その中身とは何か。今後同社が目指すDX支援の在り方とともに聞いた。

既存事業を破壊する中からしか未来は生まれない。そう語るのは保険業界で唯一DX銘柄に選出された企業のCDOだ。同社がこだわるのは同社独自の定義による「リアルデータ」だ。同社グループ CDOの尾股氏にその意図を聞いた。

DX推進を目指す際、避けては通れないのが今までにないデータの収集や最新技術の活用だ。約5000社の顧客を持つニチレイロジグループはコールドチェーンのDXを進めるに当たり、680万枚にも上る紙のプロセスをデジタル化し、さらに自動走行ロボットやAIを活用した業務そのものの改革を推進する。本稿はその詳細をレポートする。