事業で得たデータを素早く経営判断に生かし、成長の糧にする――そんな「データドリブン」な組織を目指して人材やツールに投資したのに、なぜうまくいかないのか。連載第1回目は、データドリブンな組織の理想的な在り方を探ると同時に、そこを目指す企業が陥りがちな課題を掘り下げる。
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データ分析のサイクルをうまく回し、その知見を迅速に生かせる「データドリブン」な体制を作りたいと考える企業は多いはずだ。ただし、それなりの投資をしてデータを扱える人材を雇い、ツールもそろえたのに、肝心の経営判断にはうまく生かせていない企業もある。
データドリブンをうまく実現できる企業とそうでない企業とでは、何が違うのか。本連載「ゼロから作るデータドリブン組織への道」は、企業が技術と人材をうまく生かしてデータ分析の仕組みを作り、データドリブンな組織に生まれ変わるための道を探る。連載第1回目は、データドリブンな組織の理想的な在り方とは何かを探りつつ、そこを目指す企業が陥りがちな課題を掘り下げる。
データドリブンを目指す企業を支援しつつ、彼らの課題をよく知る専門家の一人が、データの集約から分析まで幅広いソリューションを手掛けるQlikのケビン・ハネガン氏(CLO:Chief Literacy Officer 最高教育責任者)だ。
同氏は、企業のデータ分析やデータ統合で25年の経験を積み、教育機関でデータの可視化や分析について教えた経験を持つ。現在は分析に必要な知識やトレーニングをQlikのユーザー向けに展開する。
同氏からみて、データドリブンな組織を作るポイントとは何か。また、日本企業によくみられる「データを扱う人材を育てているのに、データを積極的に経営判断に生かせる状態に近づけていない」と悩む企業が見落としがちな課題とは何か。オンラインインタビューで聞いた。
――あなたが考える理想的な「データドリブンな組織」とはどのようなものですか。
ハネガン氏(以下省略): データドリブンな組織は、インサイトドリブンな組織と呼ばれることもあります。理想を言えば、戦略や業務プロセスにデータを生かし、組織のあらゆる場面でベストな判断を下すためには、今から挙げる2つの状態を両方実現できることが望ましいと考えています。
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