働き方改革を支える「4種の神器」とは？：コンサルタントが語る組織活性化のポイント（1/2 ページ）

働き方改革によって働き方や雇用の在り方が変化する中、これからの人財管理に求められるものとは？　経営や人事の目線から考察します。

[アクティブアンドカンパニー，ITmedia]

この記事はアクティブアンドカンパニーのブログ「コンサルタントが語る組織活性化のポイント」より転載、編集しています。

　働き方が変わると、仕事を進めていく上で、人材を管理する上で、あるいは人事を運用していく上で必要とされるインフラも変わっていきます。これまでは、決まった場所に決まった時間に出社して仕事をすることが当たり前の時代でした。しかし、働き方が変化すると、それが“当たり前ではない”世界になっていきます。

　働き方改革によって、会社や職場、仕事、労働、雇用などの在り方に変化が求められていく一方、「どこかで、何かの仕事をし、対価を得る」という基本的な構造は変わりません。そのような変化の中でも、これまで通り欠かせない、また、新たに必要性が高まるであろう、“働くを支えるインフラ”を、「働き方改革の4種の神器」として、経営や人事の目線から考察しました。

コミュニケーションツール

　働き方改革が進むにつれて、ますます必要性が高まるインフラの1つ目は「コミュニケーションツール」です。ビジュアルコミニケーションツール、いわゆるテレビ会議システムやFaceTimeやSkypeに代表されるテレビ電話、VR（Virtual Reality：バーチャルリアリティー）などを使ったコミュニケーションは、今よりさらに一般的になっていくでしょう。

　一昔前、電話でのコミュケーションやFAXでの連絡が当たり前だった頃に、eメールが出てきて一般化したように、ビジュアルコミュニケーションがビジネスにおけるコミュニケーションの当たり前になっていくわけです。すでに大手企業やグローバルに拠点を持つ企業などでは、会議室ごとにテレビ会議システムが設置されていたり、FaceTimeやSkypeに代表されるビジュアルコミュニケーションの使用が一般的に行われたりするようになっています。

　ビジュアルコミュニケーションは、今は主に社内コミュニケーションのレベルで一般化されてきているようですが、社外とのミーティングや営業活動時のコミュニケーションでも利用が広がりつつあります。

勤務管理の仕組み

　2つ目の欠かせないインフラは、「勤務管理の仕組み」です。ここでいう“勤務管理”とは、時間を“労働の程度を測る計算単位”とする勤怠管理だけではありません。仕事の処理量や完成度、到達度といった、“時間以外の全く新しい労働を測る計算単位”が現れるかもしれないというのがポイントです。

　現段階では、労働の多くは、時間を計算根拠として管理し、把握されています。しかし、労働を測る新しい単位や計算根拠ができたときには、それまでの勤怠管理は通用しなくなり、変化した働き方に沿った新しい勤務管理の仕組みが確立されていくでしょう。

　これまで自動車産業の発展に伴って道路交通法が発展したように、また、人材業の発展に伴って労働者派遣法や職業紹介法が発展したように、労働や雇用の管理に関する法律も、働き方改革による労働や雇用の在り方の変化や発展に伴って発展し、時間を“労働を測る単位や計算根拠としない”世界観が広がっていくかもしれません。むしろ、その発展が、働き方改革を後押しするのかもしれません。