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» 2018年02月20日 15時00分 公開

即席!3分で分かるITトレンド:コレ1枚で分かる「自動車産業に押し寄せるCASE」 (1/2)

自動車産業に押し寄せる「CASE」(Connected、Autonomous、Shared、Electric)の波は、自動車業界だけでなく、周辺の産業までも巻き込んで、破壊と変革を引き起こし、ビジネスの在り方を根本的に変革しようとしています。CASEがもたらすデジタルトランスフォーメーションの連鎖を解説します。

[斎藤昌義(ネットコマース株式会社),ITmedia]

自動車産業に押し寄せるCASEの波

 いま自動車産業は「CASE」の波に翻弄されています。そして、このCASEの波は自動車産業を越えて、さまざまな産業を破壊し、変革を促そうとしています。

Photo 「自動運転のためのプラットフォーム」

 CASEとは、Connected(つながる)、Autonomous(自律走行)、Shared(共有)、Electric(電動)を意味する言葉です。

 いま自動運転の話題を目にする機会が増えましたが、自動運転は1台の自動車が単独で周囲を認識しただけでは実現しません。

 カーブの先にある障害物や300メートル先にある車線規制、死角となっている交差点からの他の自動車や自転車の侵入などの予測は、自動車同士がお互いに接続されて、あるいは信号機や道路上に設置されたセンサーからの情報があって初めて分かることです。

 また、目的地に向かう途中の道路標識や信号機、建物などの立体的な配置も正しく把握されていなくてはなりません。そのためには膨大なデータ量の3次元地図が必要となります。それらを全て個々の自動車が持っているのは大変なことで、必要に応じてクラウドからダウンロードする必要があります。さらに、地図は変わり続けます。その変化を捉えた自動車はクラウド上の3次元地図に更新情報を送り、その近辺を走る他の車の地図を更新します。そんな“Connected”なくして“Autonomous”は実現できません。

Photo 「自立走行できる自動車」

 自動車がインターネットと“Connected”になれば、それぞれの稼働状況をリアルタイムで捉えることができます。ならば、空いている時間をお互いに融通し合えば、いまほどたくさんの車はいらなくなります。つまり“Shared”が実現するのです。

 スペースの効率化や地球資源の有効活用の視点からも、また利用者の経済的な負担の削減や、公共交通機関と異なる個人で自由に目的地へ移動できる利便性も、“Shared”を普及させることになるでしょう。

Photo 「ガソリン自動車と電気自動車」

 さらに排気ガスや騒音などの環境負荷の低減や、部品点数の減少に伴う製造コスト削減への要請から、“Electric”もまた大きな流れとなっています。中国やEU/ヨーロッパ諸国では、ガソリンやディーゼルで駆動する自動車を法律で規制し、“Electric”への移行を強制する動きも出てきました。

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