限界利益（げんかいりえき）：情報マネジメント用語辞典
marginal profit
管理会計の用語で、売上高から変動費を差し引いた残額のこと。商品個別の限界利益は、売上が1単位増えるごとのもうけの額を表わす。
計算式で表わすと、次のようになる。
限界利益＝売上高−変動費
限界利益＝固定費＋利益
| 売価／売上高 | 利益（粗利） | 限界利益 | |||
| 売上原価 | 固定費 | ||||
| 変動費 | 変動費 | ||||
上図から分かるように限界利益は固定費（に相当する額）が含まれており、これを原資に固定費をまかうことになる。そのため、「固定費回収負担額」ともいう。企業全体で見たときの限界利益が固定費がまかなえない場合は、“トータルで赤字”であるため、やがて破綻するといえるが、個別の事業や商品??特に新事業や新商品、新規受注については、固定費は既存事業がすでに負担済みであると考えて、限界利益が出る限り実施・受注するという判断も可能である。
限界利益の本義は、経済学における限界概念による利益（利潤）である。ミクロ経済学の限界利益は「生産量（販売量）が1単位増減したときの利潤の変化」と定義される。会計学では売上高と利益の関係を単純化して線形（正比例）で表す場合がほとんどだが、経済学では生産・販売量と利潤の関係を二次式や三次式で表現する。このとき、利潤総額を生産量（販売量）で微分できれば、各生産量（販売量）における微分係数が限界利益となる。いい換えれば、追加的に製品を1単位生産（販売）したときに得られる利潤の増分である。
従って経済学（企業行動）では、限界利益が0になるところがそれ以上生産（販売）しても利潤が増えなくなる点であり、利潤が最大となる生産量（販売量）であると理論化される。すなわち、現状で限界利益がプラスならば、生産（販売）を続けるべきと判断できる。
なお会計の世界では、限界利益を貢献利益や変動利益と同一視することがある。
参考文献
▼『微分・積分を知らずに経営を語るな』 内山力＝著／PHP研究所・PHP新書／2009年3月
▼『管理会計の基礎』 溝口一雄＝編著／中央経済社／1993年3月
▼『原価計算〈6訂版〉』 岡本清＝著／国元書房／2000年4月
▼『管理会計発達史論〈改訂増補〉』 辻厚生＝著／有斐閣／1988年9月
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