野々下裕子

日本の医療現場がDXに向けて大きく動きだそうとしている。「医療のデータベース化は国の命運に関わる」と前向きな声も上がっている。テクノロジーが解決できる医療現場の課題とは何か。医療×DXの最前線に立つ医師に聞いた。

人間が歩く速度と同じくらいゆっくり移動する低速モビリティがある。主に観光業への利用を目的に開発が進められている。パナソニックやホンダ、トヨタなどが開発を進める車両を紹介する。

歌舞伎などの日本の伝統芸能の世界にも最先端技術を使った新しいコンテンツの波が来ている。1895年の創業の松竹では、アプリの活用はもちろんのことネット配信、VR版コンテンツも作成する他、舞台ではデジタル技術を駆使したさまざまな実証実験を行っている。

数年前から声の調子から気分や病気を診断するサービスやソフトウェアが登場している。「話をするだけで病気が分かる」そんな夢のような技術の前に、プライバシーの壁が大きく立ちはだかっている。

言葉から画像を作り出すMidjourneyが話題だが、AIを創作に生かそうという研究開発はあらゆるジャンルで進んでいる。

Googleの対話型AIエージェントLaMDAが意識を持っていると主張した研究者がいたことが話題になったが、対話型AIは現在、大きなトレンドになっている。

漁業が強い日本だが、実は海面養殖に適した場所は限られている。それに対し閉鎖循環式の陸上養殖であれば、ICTを活用したスマート化が容易だ。

自動運転の運用を検証する実証実験が大阪で行われた。自動運転の1つの到達目標であるレベル4を見据えたものだ。

SXSWのピッチイベントで優勝したHume AIの「共感型AI」はウェルビーイングへの貢献をうたう。

注目されるデジタルテクノロジーをプラスとマイマスの両方から考察する、ジャーナリストの野々下裕子さんによる連載コラムがスタートしました。第1回は、Apple Watchで知られた「転倒検出機能」について。

コンピュータの巨人として、またはコグニティブコンピューティングで知を変える企業として知られるIBMに、オフィス改革の達人という顔があるのをご存じだろうか。Watsonも活用したという日本IBMの“Agile Office”に行ってみると……。

ビッグデータ活用には、ユーザーから提供される情報が不可欠だが、データの収集方法をめぐって問題になるケースが多い。事前説明が不十分であったり、規約改正で収集時とは別の目的で利用されたりといった可能性があるが、現行の法律では、こうした状況に対応しきれないのが現状だ。

ビジネスに生かせるビッグデータとして、個人の行動や状態に関する情報、いわゆる「パーソナルデータ」に注目が集まっている。適切に使えば大きなメリットを生む半面、複数のデータを組み合わせれば、名前を伏せていても、個人が特定されるリスクもあるという。

ビッグデータを分析し、ビジネスに役立つ新たな“気付き”や“予測”を見つけるために各企業が動いている。そうした分析は、私たちの生活を便利にしてくれる一方で、人が気づけないプライベートな事情すら丸裸にしてしまう可能性も秘めている。

ビッグデータという言葉はビジネス用語として定着しているが、これからはあなたの日常生活の中にも入り込んでくる可能性が高い。あなたが何気なく使っている無料のサービスも、知らないうちに“対価”を支払っていた、というケースが増えてくるだろう。

ソーシャルとO2Oを組み合わせた独自のECプラットフォームを展開する「Origami」。アプリ経由の購買行動に新たなイノベーションをもたらす動きと、ECの今後について話を聞いた。

センサー技術の高度化に伴い、“身に着ける情報機器”の機能が急速に進化している。体の状態をより詳しくモニターできるようになり、ユニークなアイデアの数々が形になり始めている。

さりげなく身につけた情報機器がコミュニケーションを助け、健康管理に役立つ――。米ラスベガスで開催された国際家電展示会「CES」の今年の主役はウェアラブル機器。一見すると情報機器には見えないような製品が続々と登場している。