鈴木朋子

「Twitter」消滅からの「X」へ衣替え「Threads」の台頭に、盛らないSNS「BeReal」の急成長――。百花繚乱の様相を呈するSNS、2024年はどのように進化していくのか。

auコマース＆ライフが運営する総合ショッピングサイト「au PAY マーケット」におけるVTuber活用の取り組みについて取材した。

短尺動画で人々の心をつかむ「Instagramリール」はマーケターにとって無視できない顧客接点。では、リールに最適化したクリエイティブをどう作ればいいのか。

「つながり」と「楽しみ」を両立させる「Instagramリール」は消費者との接点として無視できない存在だ。では広告媒体として、具体的にどのような訴求が可能なのか。最新の成功事例を基に活用のポイントを紹介する。

短尺動画に注目が集まる中、Instagramは「リール」に特化したイベントを開催した。Instagramで人気のクリエイターの動画コンテンツは広告主にとってどのような魅力があるのか。

Z世代（15歳〜25歳）の50％（女性は61％）の人達が、SNS疲れを感じているとの調査結果が出ています。SNSになった途端、加工された自撮りと自慢気な投稿を見ることになり、自分も同じような投稿をしなければと追い立てられる気持ちになります。そんなストレスから解放してくれるユニークなSNSが人気を集めています。

MetaがSHIBUYA109エンタテイメントと業務提携し、渋谷109に「Creator Collaboration Space」をオープン。クリエイター支援の拠点を作る狙いは何か。

飲食店やカラオケボックス、スーパーなどで迷惑行為を働いた動画がSNSやネットニュースで拡散されています。こうした迷惑動画に映されている人は、ほとんどが若者です。なぜ彼らは迷惑動画を投稿してしまうのでしょうか。

自分のお子さんがYouTubeを見過ぎで悩んでいる方も多いでしょう。誰もが動画を投稿できるYouTubeでは、動画の内容も保護者が心配になるポイントです。YouTubeには良質なコンテンツもありますが、長時間視聴を抑える方法も覚えておきましょう。

「House of Instagram Japan 2022」におけるパネルディスカッションのハイライト部分を紹介する。

子どもが遭いやすい詐欺に、フィッシング詐欺、ワンクリック詐欺、情報商材、個人間取引などがあります。実は年齢が低いほどワンクリック詐欺やフィッシング詐欺に遭遇しています。小学生高学年ともなれば、「自分が何か悪いことをしてしまったのではないか」と考え、詐欺に引っ掛かることも考えられます。

「価値共創」と「没入型体験」で新たなフェーズに進むInstagram。「House of Instagram Japan 2022」で語られた最新動向を紹介する。

MMD研究所の調査によると、10代女性のiPhone利用率が84.1％と突出して高くなっています。10代女性がiPhoneを好きな理由は、AppleのブランドやAirDropなどが大きいようです。我が子に買うとしたら、どうすればいいのでしょうか。

子どものスマホトラブルの1つに、アプリへの高額な課金があります。ある日届いたクレジットカードの明細に、100万円以上の額が記載されていたら……。想像しただけでもぞっとしますね。子どもが高額課金できてしまうのによくある原因が、保護者のスマホを使って課金してしまうパターンです。

子どもにスマホを使わせる際の心配事の1つに、「誰か知らない大人とSNSで出会い、被害に合うのでは」という出会い関係のトラブルがあります。出会いに関する被害から子どもを守る対策は、フィルタリングをかけることです。ただしフィルタリングやアプリの設定では防ぎきれないことも多いため、保護者の見守りが重要になります。

お子さんのスマホがAndroidの場合、Googleが提供する「ファミリーリンク」アプリで保護できます。ファミリーリンクは親と子どものアカウントを結び付け、親のスマホから子どものスマホを見守ることができます。

子どものiPhoneやiPadを安全に管理するには、iOSに装備されている機能「ファミリー共有」と「スクリーンタイム」が利用できます。どちらかだけ使うこともできますが、2つの機能を組み合わせることがおすすめです。

Pinterestが日本国内で「Pinterestアド」を開始。Pinterestが提供する広告商品は他のプラットフォームのそれとどう違うのか。あらためてPinterestの提供価値をおさらいしつつ、基本の部分から解説する。

我が子にスマホを持たせることを決めたら、通信事業者をどこにするのかを検討するでしょう。今は、キャリア、キャリアのサブブランド、MVNOと多くの選択肢があります。子どもが利用する通信事業者を選ぶ場合、ポイントとなるのはフィルタリングでしょう。

子どもに与えるスマートフォンをiPhoneにするかAndroidにするかは悩ましいところです。新しいスマホを買う、中古スマホを買う、親のおさがりを渡すなどの選択肢もあります。さらにキャリアかMVNOかも悩みどころでしょう。

親が子どもにスマホを持たせようと考えたとき、ご家庭それぞれに理由があるでしょう。年齢によってニーズも異なり、必ずしもスマホでなくてもよいケースがあります。子ども用GPS機器、キッズケータイ、スマホ、それぞれのメリットを解説します。

子どもにスマホを持たせる際、スマホルールのような「アナログ」な見守りととともに、「デジタル」面での見守りも必要です。それは、「フィルタリング」や「ペアレンタルコントロール」などの見守り機能の導入です。ただスマホを渡してしまうのではなく、必要な見守り機能を設定しましょう。

子どもが使うスマホの見守りに欠かせないのが「スマホルール」です。子どもがスマホルールを意識してくれなければ、守られることはありません。そこで、スマホルールを作るときは必ず子どもと一緒に考えましょう。

「みんなスマホ持ってるから私にも買って」と、お子さんにスマホの購入をねだられて、悩んでいる親は多いでしょう。スマホから広がる楽しい世界を知っているからこそ、早く自分のスマホが欲しいと考えます。では実際に、スマホを初めて持つ年齢は何歳が多いのでしょうか。

オンラインでのショッピング体験の充実がコロナ禍の課題となっている。新たな手法として注目されるのが、ライブ配信経由でダイレクトに購入を促す「ライブコマース」だ。

2021年も進化し続けるTwitter。新たな広告商品と効果的なビジネス活用についてプロダクト担当者が語った。

Facebook JapanはInstagramで飲食店を含めた中小ビジネスを支援するためのさまざまな施策を行っている。関連機能について紹介する。

「TikTok For Business」として展開するTikTokの広告ビジネスの現状とこれからについて担当者に聞いた。

2020年末になって広告ビジネスに活気が戻ったTwitter。新たな広告メニューをテストした日本マクドナルドの事例と共に、2020年の動向を振り返る。

コロナ禍でオンラインのつながりが重要視されるようになった2020年、Facebook Japanはどのような取り組みを行ったのか。オンライン開催された事業戦略説明会における発表から、ビジネス面で注目すべき点を紹介する。

コロナ禍で注目されるネットショップ開設。中でも中小ビジネスは、Facebookが同社のアプリ（FacebookやInstagramなど）で提供する「ショップ機能」に注目するといいかもしれない。【訂正あり】

「bilibili」のKOL（インフルエンサー）を活用したマーケティング手法と事例について、アライドアーキテクツ クロスボーダーカンパニー長でVstar Japan代表取締役の番匠達也氏が語った。

TikTokでブランドの声を広げるための新しいプラットフォーム「TikTok For Business」が誕生。運営会社のBytedanceで広告事業のトップを務める西田真樹氏が詳細を語った。【訂正あり】

科学的手法で検証したTwitterならではの動画広告の効果とはどのようなものだろうか。

美容に関する女子のネタ元はインフルエンサーのまぶしい投稿満載なInstagramのみにあらず。本音が見えるTwitterが実は有益だったりするというデータ分析の結果を紹介。

令和への改元やラグビーワールドカップ2019日本大会をはじめとする大イベントをはじめ、2019年も日本で圧倒的な存在感を示したTwitter。現況と2020年に向けたビジネス展開について幹部が語った。

「Instagramストーリーズ」が浸透する一方で「いいね！」数の非表示を試験導入するなど、「インスタ映え」よりも日常のコミュニケーションツールにシフトしつつあるInstagram。マーケターが注目すべきポイントをまとめた。

日本では知らない人がいないナショナルブランドでも海外で同様の認知を獲得できているとは限らない。訪日需要をつかむためANAが展開するグローバルマーケティング施策について、担当者に話を聞いた。

フェイスブックジャパンは2019年5月27日に記者説明会を開催。「Instagram」の最新のビジネス活用について、担当者が語った。

「Instagram Day 2018」で語られた、Instagram広告の運用のポイントを紹介する。

Instagramの国内月間アクティブアカウント数が2900万を突破。ユーザーの利用動向と、企業のコミュニケーションチャネルとしてのInstagramの意義が大きく変わりつつある。

自然派のライフスタイルブランドとして若い女性に人気を博しているBOTANIST。Instagramを中心としたオンラインプロモーションで着実に認知度を高めてきた同ブランドの次なる狙いとは。

メルカリは「フリマアプリ利用者における消費行動の変化」に関する実態・意識調査結果を発表した。フリマアプリがもたらす経済効果は、配送やリペアなど周辺サービスにも大きな影響を及ぼしていることが判明した。

LINEはこの1年の取り組みの振り返りと新たなサービスの発表を行う「LINE CONFERENCE 2018」を開催した。ビジネスアカウントや広告分野の新展開についての発表もあった。

日本国内でも本格的にサービスを展開し始めた「Quora」。知識共有コミュティーの未来とそこで展開されるビジネス像について、Quora共同創業者兼CEOのアダム・ディアンジェロ氏に聞いた。

「Instagram」にショッピング機能が追加され、ビジネス用途がさらに広がった。

おしゃれな人、アート志向の人が使う画像共有サービスとして知られる「Pinterest」。アーリーアダプターの間ではTwitterやFacebookの「次」を担うSNSかと注目されたこともあったが、その後のビジネス展開はどうなっているのか。

Facebookの人ベースの広告で良い結果を生むため、広告表現（クリエイティブ）はいかにあるべきか。そして効果測定をどうするか。専門チームの責任者が語った。

動画広告商品が充実するTwitter。有望市場である日本において今動画ビジネスを拡大する背景と新商品の詳細について担当者に聞いた。

Instagramの効果的な広告出稿はどうあるべきか。フェイスブックジャパン主催の広告主・マーケター向けイベントで語られたポイントを紹介する。