格安チェーン「JINS(ジンズ)」「Zoff(ゾフ)」の台頭や、販売形態のオムニチャネル化によってアイウェア市場がプラス成長を続ける中、大手のメガネスーパーが苦しんでいる。
メガネスーパーが12月15日に発表した2017年4月期 第2四半期決算によると、営業利益は前期比で約40.6%減となる2億1100万円に落ち込み、最終損益は1000万円の赤字となった。
業績の回復に向けて、メガネスーパーは14年6月から展開してきたアイケアサービスにさらに注力するという。これまで同社は、目の健康に配慮した商品を取り扱う店舗「DOCK by メガネスーパー」や、視力検査やカウンセリングの手法が学べる講座「MSアイケアスクール」を運営。眼鏡の店頭販売にとどまらず、顧客の目の健康をサポートする「アイケアカンパニー」としてのイメージ戦略を展開してきた。
中でも代表的なサービスが、多岐にわたる目の測定サービスだ。目のピントを合わせる能力や視線を動かす力などを測る「トータルアイ検査」、眼位や色覚を詳しく検査する「トータルプレミアムアイ検査」、顧客の年代や生活習慣に合わせたレンズを選定する「世代別検査」の三種類を用意し、顧客の顔型や体質に最適な眼鏡を提供できるという。
「回転率はあえて重視せず、入念なカウンセリングを行うことで、競合との差別化を図っています。時間はかかりますが、機械による視力測定を上回るサービスを提供できていると自信を持っています」(星崎尚彦社長)
加えて、今月末からは、目のエイジングケア用のサプリメント「EYEラックW」の発売を開始する。今後、目薬やアイマスクなどの医薬品やリラクゼーション用品を販売していくという。現在は社員に登録販売者の資格を取得させ、さまざまなアイケア製品を販売する準備を進めている。
パートナー企業との提携やM&Aも積極的に行う。「目の健康プラットフォーム」として、アイケアサービスに注力する企業でアライアンスを結び、競合優位性の確立を目指す考えだ。12月15日からは、富山県の眼鏡チェーンであるメガネハウスを連結子会社化する。メガネハウスは、北陸地域で地域密着型のアイケアサービスを担当する予定。
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