2004年から7年連続で年間三冠王に輝くなど、かつてテレビ業界の王座に君臨していたフジテレビがもがき苦しんでいる。
2015年上半期に初の営業赤字を計上。2016年上半期は一転して営業利益が23億500万円となったものの、売上高は前年同期比1.7%減の1441億6500万円。16年通期でも売上高2883億円、営業利益75億円と業績予想を当初の数字から下方修正するなど、いまだ大幅な収益改善には至っていない。
そうした中で気を吐くのが、デジタル事業部門が手掛ける動画配信サービス「FOD(フジテレビオンデマンド)」だ。
FODは動画配信、ライブ配信、雑誌やコミックなどの電子書籍を1つのプラットフォームで提供するのが特徴だ。2005年にスタートした同サービスは、長らく赤字続きだったが2014年度に黒字転換。売上高も右肩上がりで2016年度は2012年度の約6倍を見込む。現在のユニークユーザー数は300万人、有料会員は80万人に上る。
今まさに動画配信サービスは群雄割拠だが、そうした中でなぜFODが好調なのか。「コンテンツの量ではなく独自性や質の高さで勝負しているから」だと、FODの統括責任者であるフジテレビ コンテンツ事業局 コンテンツ事業センター コンテンツデザイン部の野村和生副部長は力を込める。
数年前に動画配信サービス市場が急成長したとき、多くのサービス事業者は、どんなコンテンツがあるのかというよりも、ラインアップ本数をウリにしていた。ところが、2015年9月に世界最大手の米Netflixが日本市場に参入。ドラマシリーズ『ハウス・オブ・カード 野望の階段』に代表されるオリジナルコンテンツが大ヒットし、今では独占的なラインアップを持つサービスがユーザーから求められつつある。そうした中にあってFODはずっと独自性を重視してきた。
「現在、動画配信サービス市場は約1500億円、2020年には2000億円になると言われているが、一方で既に淘汰が始まっていて、会員数を減らしているサービスもあると聞く。今後の生き残りはオリジナルコンテンツを持っているかどうかだと思う。それがなければ価格の安さでしか勝負できないのではないか」(野村氏)
FODはテレビ局の強みを生かして、フジテレビで放送された過去の人気ドラマやバラエティ番組に加えて、FODオリジナルの番組を制作、配信する。
さらに、民放各社の競合サービスに先駆けて、2012年4月にスマートフォンに対応したことも成長の要因だという。フジテレビ内でも動画はPCなどの大画面で視聴するという固定観念があり、スマホシフトへの抵抗があった。しかしながら、今後のスマホ普及を考えると、そのデバイスに対応していなければユーザーの利便性は損なわれると当時の担当者は判断し、経営層を納得させてシステム開発投資を続けてきたのである。今となってはスマホやタブレット端末で視聴できない動画サービスは、ユーザーの箸にも棒にもかからないのは自明の理である。
2016年8月には「FODプレミアム」をスタート。これは月額888円(税別)で動画だけではなく雑誌コンテンツも見放題できるサービスで、このお得感がユーザーのさらなる獲得促進につながっている。
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