タイヤ大手で、出荷額の値上げが相次いでいる。タイヤの主要な原材料である天然ゴム、合成ゴムなどの価格が高騰しているためだ。各社は「生産性向上やコスト削減などの企業努力では、上昇の吸収は不可能」と現状を説明する。
業界2位の住友ゴム工業が4月5日、夏用の国内市販用タイヤの出荷額を6月1日から値上げすると発表した。冬用タイヤも9月1日から値上げする。対象は、乗用車・バン用タイヤ(夏用のみ)、トラック・バス用タイヤ(夏用・冬用)など9種類。値上げ率は6〜10%を予定している。
同社の値上げによって、業界大手4社全てが国内市販用タイヤの出荷額を上昇させた形だ。業界3位の横浜ゴムは他社に先駆けて、既に4月1日から6種類のタイヤを6〜7%値上げしている。同4位の東洋ゴム工業は、5月1日から5種類を6〜10%値上げする予定。業界最大手のブリヂストンも、6月1日から8種類を6〜10%値上げする。(関連記事)
販売時の価格設定は小売店が決めるが、店頭価格が上昇する可能性もある。値上げになれば自動車維持費用の上昇につながり、家計には痛いことになりそうだ。
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