本連載は、国際情勢やビジネス動向を深掘り、グローバルな課題とそれが企業に与える影響を分析する。米中関係やテクノロジー業界の変動、地政学的リスクに焦点を当て、複雑な要素を多角的に捉えながら、現代社会の重要な問題を分析。読者にとって成功への洞察を提供していく。
2024年、英調査会社バーンスタインのアナリストが「若い世代は『検索』はしても、『ググる』はしなくなった」と指摘した。買い物ならAmazonへ、宿題ならChatGPTへと直接向かい、Google検索を経由しないケースが増えているという。
米調査会社が米国の2000人を対象に実施した調査によれば、Z世代の45%が情報収集の際にGoogleよりもInstagramなどの「ソーシャル検索」を使う傾向にあると回答している。ミレニアル世代は約35%、X世代は20%、ベビーブーマーは10%未満で、若い世代ほどこの傾向が顕著になっている。(関連リンク)
Google幹部も、こうした世の流れを認めている。同社幹部のプラバカール・ラガヴァン氏は2022年、「若者のおよそ40%が、昼食の店を探すときにGoogleマップや検索ではなく、TikTokやInstagramを使う」と、社内データをもとに語っている。
そしてもう一つの大きな変化が、生成AIの普及だ。米調査機関ピュー・リサーチ・センターが2025年に行った調査では、米国の10代の約3分の2(64%)が、すでにAIチャットボットを利用しているという。Z世代の61%が「従来の検索エンジンの代わりにAIツールを使う」と答え、回答者の42%が「Googleなどの検索エンジンは以前より役に立たなくなっている」と感じているという調査結果もある(米Search Engine Land)。
つまり若い人たちは、テキストの羅列を読むのではなく、ショート動画を見たり、AIに質問したりして知りたい情報を得るようになっている。これは単なる好みの変化ではなく、情報経済の土台を揺るがす地殻変動だといっていいだろう。
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