さまざまなVR(仮想現実)関連機器やコンテンツが発表され、「VR元年」と呼ばれた2016年から1年が経過した現在、日本のVR市場はどこまで発達しているのだろうか――。
IDC Japanの調査によると、2017年上半期のAR(拡張現実)・VRヘッドセットの出荷台数は11.5万台で、既に16年通期の出荷台数を上回った。ただし、その過半数はソニーの家庭用ゲーム機「プレイステーション 4」向けヘッドセット「PlayStation VR」が占めており、「消費者レベルでのAR・VR体験者の数を増やすには、依然として課題が多い」という。
しかし昨今、こうした状況を打破すべく、VRアトラクションに特化した日本のアミューズメント施設が相次いで誕生している。
その代表例が、アドアーズが16年12月から運営する「VR PARK TOKYO」(東京・渋谷)と、バンダイナムコエンターテインメントが7月にオープンした「VR ZONE SHINJUKU」(東京・新宿)だ。両施設は開業直後から話題を呼び、首都圏を中心に高い人気を獲得している。
これらの施設が成功している要因は何なのか。VRに関する展示会「Japan VR Summit 3」(東京ビッグサイト、10月11〜13日)で講演した、アドアーズの石井学社長らのセッション「日本型アーケードVRは世界に通用するのか?」を取材した。
石井社長によると、VR PARK TOKYOの顧客層は20代が約60%、30代が約20%と若者世代が中心で、男女比はほぼ同数。VR機器の導入前は通常のゲームセンターとして運営しており、当時は男性客が8割を占めていたというが、こうした状況を改善できたとしている。7月には来場者数が累計5万人を突破した。
石井社長は「若者の街・渋谷という立地の特性が生きた。デートコースの一環でVR施設を訪れるカップルが増えている」と自信を見せる。
シューティングゲーム「ゴーストアタッカーズVR」や、ライドアトラクション「ソロモン・カーペット」など、2人での協力・同時プレイが可能なアトラクションをそろえたことが若いカップルからの人気につながっているという。
当面の課題は、来店者の約9割を新規顧客が占めており、リピーターが少ない点。今後は“やりこみ度”の高いゲームタイトルの投入などの改善策を検討中という。
VR ZONE SHINJUKUのコンテンツ開発を担ったバンダイナムコエンターテインメント AM事業部の小山順一朗エグゼクティブプロデューサーによると、同施設の顧客層も20〜30代が中心。カップルが多い点も共通しており、カップルが全体の35%を占める一方、1人での来場は4%未満にとどまっているという。
「マリオカート」「ドラゴンボール」「新世紀エヴァンゲリオン」など人気IP(知的財産)を利用したコンテンツが人気を博しているほか、プロジェクションマッピングを駆使した内外のインテリアが“撮影スポット”として話題を呼び、カップルが施設内でのツーショットをInstagramに投稿するケースも多い。
「カラーチケット」と呼ぶ独自のシステムも特徴だ。1日券で利用可能なアトラクションを4項目に分類し、ユーザーは各項目から1種類を選んで遊ぶ仕組みで、小山氏は「再来店を促進するため、わざと全てのアトラクションを遊べないようにした。この施策のおかげで、リピーターの獲得につなげている」と説明する。
両施設では、スタッフが顧客のVR機器の装着を手伝うほか、機器の下に装着する紙製のマスクを配布し、機器の衛生面を保つ取り組みも行っている。紙マスクには、女性客の化粧崩れを防ぐ効果もあるという。
こうしたホスピタリティーの高さは訪日外国人客からの支持にもつながっているというが、アドアーズの石井社長は「サービスの維持には人件費がかかる。当店では、約100坪の店舗に10数人のアルバイトを配置しているが、通常のゲームセンター運営よりもかなり多くのコストがかかっている」と難しさを話している。
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