「スキージャーナル」発行元が破産 ネット上に惜しむ声：スキー専門誌の草分け

[ITmedia]

　帝国データバンクによると、「月刊スキージャーナル」などのスポーツ関連書籍を発行していたスキージャーナルが1月9日、東京地裁に破産を申し立てた。申立人は元従業員ら21人という。負債総額は2017年5月期末の時点で約4億1900万円。

「月刊スキージャーナル」の発行元が破産

　Twitter上では、「質の高い雑誌を発行していたので、残念だ」「悲しい」「スケート雑誌や、全日本スキー連盟のオフィシャルブックはどうなるのか」「元従業員が破産を申し立てるとは、よほどの事があったのだろう」――といった声が挙がっている。

1984年に設立、スポーツ関連書籍を多数発行

　1984年に、前身会社「スキージヤーナル」の事業多角化の一環で設立。その後、前身会社はスキー場開発・経営に、スキージャーナルは出版活動に特化する形で事業を行った。

　主力の「月刊スキージャーナル」は、80年代に廃業した出版社「冬樹社」が66年に創刊し、スキージャーナルが承継した。当時としては画期的なスキー専門誌として人気を集め、一般・競技者を問わず幅広い購読者を獲得した。

　このほか、剣道専門誌「月刊剣道日本」や、約100点のスポーツ関連の実用書なども発行。2004年5月期には約11億2300万円の売上高を計上した。

　しかし、スキー・剣道の人気が落ち込んだほか、近年の出版不況によって業績が低迷。17年5月期の売上高は約4億4100万円に落ち込み、2期連続で最終赤字に転落。債務超過に陥り、金融機関から借入金の返済猶予などの措置を受けていたが、取引先への支払いや従業員への給与支給が遅延するなど、資金繰りは限界に達していた。

　17年12月29日には、「月刊スキージャーナル」「月刊剣道日本」の休刊を発表。年明け以降は実質的な事務所閉鎖状態にあったという。

「月刊スキージャーナル」「月刊剣道日本」の休刊を告げるプレスリリース