「2年以内」に会社辞めたい若者は約4割 薄れる帰属意識：会社選びで大事なのは「報酬」

[ITmedia]

　日本のミレニアル世代の37％が、2年以内の短期離職を検討している――デロイト トーマツ グループの調査でこんな結果が出た。一方、5年以上の長期勤続を検討している人は30％にとどまった。16年の調査開始以来、短期離職を考える人の割合が長く働きたい人の割合を上回るのは初めて。

　全世界ではこの傾向はさらに強く、希望する勤続年数は「2年以内」が43％、「5年以上」が28％という結果に。同社は「（ミレニアル世代は）比較的短期での転職を厭わない価値観を有している。同世代の人材の定着は、世界・日本共通の課題になっている」と分析する。

若者が希望する勤続年数（デロイト トーマツ グループ調べ）

若者は「報酬」で会社を選ぶ

　日本、世界ともに、ミレニアル世代が勤務先を選ぶ際に重視する要素は「報酬」（日本：70％、世界：63％）がトップだった。次いで多かったのは、日本では「勤務時間・場所の柔軟性」（57％）、世界では「積極的・前向きな企業文化」（52％）。世界の若者が企業理念を重視する一方、日本の若者は柔軟な勤務形態や心身の健康実現に対する取り組みに重きを置いていることが分かった。

若者が会社選びで重視する点（デロイト トーマツ グループ調べ）

　IoT（モノのインターネット）やAI（人工知能）といったテクノロジーがビジネスにもたらす期待感については、日本では「自身の仕事には何の影響もない」が33％でトップだった。一方、世界では「よりクリエイティブで付加価値の高い仕事に集中できる」（52％）が最多で、若者の価値観の違いが浮き彫りになった。

　デロイト トーマツ グループは「日本の若者は、テクノロジーの進化が良い働き方を実現するといった期待が世界と比べて低い」「世界と比較して、日本企業の準備の遅れは明らかだ。人材育成の面でも新時代を見据えた対応が急務だ」と結論付けている。

若者のテクノロジーへの期待感（デロイト トーマツ グループ調べ）

　調査は17年11月〜18年1月に、世界36カ国のミレニアル世代（1983年1月〜94年12月生まれ）のうち、学位取得後に民間企業でフルタイム勤務をしている1万455人を対象に実施した。