タレントの薬物問題に、企業はどう対応すべきか：スピン経済の歩き方（2/7 ページ）

[窪田順生，ITmedia]

忌野清志郎さんの言葉

　今、SNSで話題になっているのは、歌手の槇原敬之さんが薬物所持で逮捕された際に、CDが自主回収されたことに対して、歌手の忌野清志郎さんが述べた以下の言葉だ。

　「槇原のを回収しているのなら、ビートルズやジミヘンも回収しろって」

　ご存じのように、世界ではアーティストの作品と薬物は分けて考えられる。平和を愛する人たちが教祖のようにあがめているジョン・レノンは、薬物使用の過去を公言していた。2010年にコカイン所持で逮捕されたブルーノ・マーズのときも自主回収などされず、逮捕後も普通に作品は評価され、18年にはグラミー賞で最優秀レコード作品賞を受賞している。

　「それはホラ、海外はドラッグに甘いから」という人がいるが、そういうカルチャーギャップ的な話ではなく、あちらの社会では、薬物依存を明確に「病気」と捉えていることが大きい。

ピエール瀧さんの逮捕を受けて、ソニー・ミュージックアーティスツがコメント（出典：ソニー・ミュージックアーティスツ）

　薬物依存は本人が向き合う私的問題であって、社会全体でこん棒を振り上げて追いかけ回して、仕事や過去の実績を奪って、破滅へ追い込むような類の話ではない。むしろ、社会としては、薬物依存患者がその誘惑を断ち切って、社会に復帰することを手助けすべきだというわけだ。

　この根底には、創作活動と人間性を分けるという考えがある。人類の歴史を振り返れば、芸術、演劇、音楽、映画などは、必ずしも道徳的な人間たちだけが生み出してきたわけではない。よく日本で言われる「薬物を使っている人間の音楽や映像はドーピングで認めない」とはならないのだ。

　このような「作品」に対する考えが広まれば、企業のタレント不祥事に対する「責任の取り方」も今とだいぶ変わっていく。おそらく、こんな対応がオーソドックになっていくはずだ。

A：全面自粛（企業イメージ向上のためのテレビCMや広告）

B：一部自粛（公共電波で放映されるドラマやバラエティ）

C: 継続（映画、音楽コンテンツ、ゲームなど有料コンテンツ）