新型コロナの影響が広告予算に及んでいる。電通イージス・ネットワークが行った調査によると、世界のグローバル企業顧客の78%がマーケティング予算を縮小、約半数が2020年度の予算を15%以上カットするという。
78%がマーケティング予算を縮小。約半数が15%以上の予算カット
特に影響が大きかったのが、東京2020オリンピックやUEFA欧州選手権などのイベント関連マーケティングだ。顧客企業の57%が主要イベントに関連したマーケティング活動を予定していたが、その予算の大半は別のマーケティングに流用される。また、約半数の企業は、一部またはすべてを2021年以降に移動するという。
一方、新型コロナがもたらした外出自粛やロックダウンにより、6割のマーケターは今後の長期的なEコマース需要拡大に伴うマーケティング予算拡大に期待している。特に、日用消費財、飲食料品、自動車の3業界では、Eコマースへの長期投資意欲が高い結果となった。
6割が、Eコマースに関するマーケティング投資を重視
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