オンライン商談の導入企業は43％ 工夫している点は？：「広告関連」企業の8割が導入（1/2 ページ）

[ITmedia]

　新型コロナウイルス感染拡大の影響で直接商談に行きにくくなったこともあり、オンライン商談を導入する企業が増えた。導入する上で企業はどのような工夫をしているのか。人材サービスのエン・ジャパンがオンライン商談に関するアンケートを実施し、その結果を公表した。導入企業の特徴や、懸念している点などが明らかになった。

オンライン商談導入していますか？（画像はイメージ）

　まず、オンライン商談の導入状況を尋ねたところ、43％が「導入している」と回答した。業種別に見ると、導入率が80％を越えているのは「広告・出版・マスコミ関連」（88％）、「IT・情報処理・インターネット関連」（83％）。一方、導入率が平均よりも低いのは「サービス関連」（42％）、「不動産・建設関連」（39％）、「流通・小売関連」（32％）であった。

オンライン商談導入しているか（出典：エン・ジャパン「オンライン商談」に関するアンケート）

　オンライン商談を導入した企業にその導入時期を尋ねると、73％が「2020年3月以降（新型コロナウイルス流行後）」と回答。オンライン商談を導入した背景としては「新型コロナウイルス感染拡大を受けて」（77％）が最も多くなった。新型コロナウイルスの感染拡大が、企業の商談方法にも影響を与えたことがうかがえる結果に。

オンライン商談を導入した背景（出典：エン・ジャパン「オンライン商談」に関するアンケート）

　一方で、オンライン商談を導入していない企業に理由を聞いたところ、「そもそも業態として商談機会が少ない」と答えた企業が40％で最も多く、次いで「対面でないと商材・サービスの案内が難しいため」（29％）、「機材・通信環境が整っていないため」（22％）と続いた。

オンライン商談を導入していない理由（出典：エン・ジャパン「オンライン商談」に関するアンケート）