コロナ禍で、就活生がすぐ見分けられる企業体質：在宅比率に注目（2/3 ページ）

[増沢隆太，INSIGHT NOW!]

どうやって会社を選ぶべき？

　では会社を判断する材料は他にあるでしょうか？　東北大学大学院生命科学研究科では、企業分析セミナーを通じて会社の選び方も解説しています。その会社の事業内容と、自分が生み出す生産性が合致する、少なくとも同じベクトルであることを確認すべきなのです。「ゲームが好きだからゲーム会社を選ぶ」のではダメなのです。なぜならゲーム会社の仕事はゲームをすることではないからです。ゲーム会社の仕事は｢売れるゲームを供給すること｣。売れるゲームを企画する、プログラムする、調達する、デザインする、販売する、広告する……のは、社内での就く業務によって求められる生産性は異なります。

　そこを理解することが企業研究であり企業分析です。社風など聞いたところで、自分に課される生産性はわかりません。会社の仕組みを理解することは根本であり、一番重要な判断材料となります。

　会社といっても古い歴史のある企業から大企業、中小企業･ベンチャー、外資、古い業界新しい業界など、ビジネス環境もバラバラです。偏差値のような絶対尺度でしか判断できないようでは、およそ仕事に就いてから成果を上げることはできないでしょう。会社説明会は、リアルであれオンラインであれ、要は会社の宣伝です。宣伝の場で不都合場情報を堂々と出すことは普通ありません。しかし不都合かどうかはともかく、少なくともその説明者の職場の環境や、求められる業務姿勢を想像できる質問があります。

コロナの影響もわかる質問

　それはオンライン／在宅業務比率です。

　サービス業、小売業、外食、観光、旅客産業など、オフィスワーク以外がメインとなる職務は当てはまらないでしょうが、いわゆるオフィスワーク主体の企業であれば、政府は在宅勤務を奨励しています。オフィスワーク部門の在宅業務比率、週○日とか係長以下は半分ずつ交代勤務といった状況を聞いてはどうでしょう。

　在宅業務の比率が高いということは、コロナの経営への影響も低いことになります。「業績はどうですか？」と聞くよりよほど当てになるのではないでしょうか。何より職場での職務分掌が明確化されていることで、在宅勤務が実現できています。

　その逆に、オフィスワークでもほとんど在宅勤務を実施していないとか、全員朝イチの朝礼･会議があるので一旦は出社が原則という会社もあるでしょう。あくまで政府は在宅勤務の奨励であり今の時点で強制はされていません。自由意志の結果の判断がそうなっているといえます。繰り返しますが、在宅では不可能、著しく効率の悪い業務ではなくあくまでオフィスワーク担当者の在宅業務比率であることを忘れないでください。