例えば、IBMの試算によると、米国だけでも不良データの年間コストは3.1兆ドル(338兆円近く)に上るそうです。また、ガートナー社は、企業が不良データのために年間1,500万ドルの損失を出していると推定しています。企業がデータ品質の問題に対処するために収益の15〜25%を無駄にしていると見積もる専門家もいます。
さらに、ハーバード・ビジネス・レビューによると、従業員はデータを探したり、エラーを修正したり、不確かなデータの情報源を確認したりすることに、業務時間の50%を費やしているそうです。
このように、質の低いデータはビジネスにとって役に立たないだけではなく、むしろ悪影響であることが分かっているため、ウォルマートでは以下のようなデータクオリティーに関するポリシーを作っているとのことです。
私自身、グーグル本社に勤務していたときに、データクオリティーコントロールのチームに属していました。その経験から、単にビッグデータを収集すれば良いわけではなく、質の高い関連性のあるデータを収集し分類することで、初めて社内でのデータ共有や意思決定ツールとして使われる基盤が作られるのだと確信しています。
ウォルマートのチーフデータオフィサーがデータクオリティーに関してこのように意見を発表しているのは、ウォルマートが抱えるデータの幅の広さと深さを表しています。結果的に集まってしまう質の低いデータをいかに効率的に排除できるか、より質の高いデータをどのように収集するのか、その仕組み作りに多大なる投資をしていることが伺えます。
また、ウォルマートではECの売り上げ増加のため、動画コンテンツとAIをかけあわせた取り組みを行っています。この成果にも、今後より期待できそうです。
ウォルマートのソフトウェアエンジニアのRahul Bajaj氏の最新のブログには、ECサイトに動画を導入するメリットがまとめられています。
また、Ice.comの調査では下記のデータが判明しています。
このように、動画とECビジネスには密接な関係性があると考えられます。
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