米国人に「印象が良い」日本企業は? イメージランキングの結果が興味深い世界を読み解くニュース・サロン(3/5 ページ)

» 2021年09月23日 07時34分 公開
[山田敏弘ITmedia]

イメージには企業トップの政治活動も影響

 興味深いのは、91位に入っているマイ・ピローである。同社はピロー(枕)のメーカーで、日本ではほとんど知られていないが、米国では各地で長くテレビCMを流していたことから、知らない人はいないくらい有名な企業である。

 同社は、創業者が熱狂的なトランプ支持者として知られている。20年の大統領選の後には「トランプ票が奪われた」「投票マシンがトランプ票を奪った」などと陰謀論を声高に訴えた。これに対し、投票集計機メーカーのドミニオン・ボーティング・システムズは、そうした主張を止めるよう要請をしたが、従わなかったために巨額の訴訟を起こされる事態になった。トップの政治活動が企業イメージを失墜させている例である。

 一方、過去の結果よりもイメージを向上させている企業もある。例えば、ファイザー。言わずとも知れた新型コロナワクチンを提供しているメーカーで、イメージが向上したのは当然だといえる。そのほか、やはりワクチンを提供しているモデルナもイメージアップしている。

ワクチン製造メーカーは新型コロナでイメージが向上(画像はイメージ)

 さらに初の宇宙旅行を実現している米宇宙開発企業スペース・エクスプロレーション・テクノロジーズ(通称スペースX)は先日、民間人4人の宇宙旅行を成功させたばかりだが、企業としての印象は良いようだ。電気自動車メーカーのテスラを創業したイーロン・マスクが率いており、話題には事欠かない。イメージも良いということだろう。

 そんな中、過去の同調査に入っていなかった企業で、イメージ向上のランキングに入った日本企業がある。自動車メーカーのスバルだ。

 特にスバルは、ミレニアル世代(現在25〜34歳)の支持が高く、ミレニアルの好イメージ企業の2位に入っている。全体でも、100点満点で7項目から79.2ポイントを稼いでおり、同調査の評価でも「Very Good」とされている。ミレニアルが気にする環境問題に積極的に取り組んでおり、「エコフレンドリー販売店」などを展開していることも評価の一因だろう。

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