都道府県別の平均年収を見ると、47都道府県のうち1位は「東京都」(438万円)、2位は「神奈川県」(422万円)、3位は「千葉県」(408万円)という結果だった。
平均年収が最も上がった都道府県は、前回39位で今回23位の大分県の377万円(昨対比10万円増)、次いで前回41位で今回29位の秋田県の371万円(同5万円増)だった。エリア別に見ると、全7エリアにおいて昨年から減少という結果になった。
当調査の対象者は20年9月〜21年8月末までの間に、dodaエージェントサービスに登録した20〜65歳。雇用形態は正社員のみとし、約45万件の有効回答数を元に各ランキングを作成した。
doda編集長の喜多恭子氏は「2021年の平均年収はマイナス傾向であることが分かった。これは、給与や賞与のカットに加えて、テレワークの普及や営業時間の短縮による残業代の減少など、新型コロナウイルス感染拡大の影響が要因と考えられる」と話す。
一方で「コロナ禍でニーズが増加し、平均年収の上昇につながっているケースもある」という。職種別で見ると、技術系(電気/電子/機械)の「プロジェクトマネジメント」は、コロナ禍でロボットやAI、自動化などの需要がさらに伸び、投資が必要な技術領域として人材ニーズが高まっている。業種別では、メーカーの「ゲーム/アミューズメント機器メーカー」は、コロナ禍の巣ごもり需要に加え、芸能人のゲーム配信でゲームに興味を持つ人が増えたことで業績が上向いたことが、平均年収を押し上げたと考えられる。
21年は新型コロナウイルスの影響が顕著に表れる1年だったが、その一方で、喜多編集長は「企業の副業解禁が進んでおり、1つの仕事からだけではなく、複数の仕事から収入を得る時代にシフトし始めているともいえる」と話す。
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