東京メトロの交通メディアを扱うメトロアドエージェンシー(東京都港区)は、健康意識と具体的な取り組みに関する調査を実施した。健康のために普段の生活で「運動をする」と回答した東京在住のビジネスパーソンを対象に直近1カ月の運動頻度を聞いたところ、「週1日以上」と答えた割合は96.1%だった。
「週4日以上」の高頻度運動実施者も、45.4%存在することが分かった。同社は「健康のために運動をしている人は、運動の頻度も高いことが分かった」としている。
新型コロナウイルス流行前と比べた運動頻度の変化を尋ねた。「増えた」と答えた割合は40.0%、「変わらない」は43.2%、「減った」は16.8%だった。「変わらない」が最多となり、コロナウイルス流行に関係なく継続的に運動している層が多かった。
「増えた」と回答した割合を年代別で分析すると、20代が56.8%、30代が56.2%だった。若年層は他の世代より、運動する頻度を増やしたことが分かった。
健康のために運動をすると回答した人に対し、運動用品・用具を選ぶ際に重視する点を聞いた。最も多かったのは「使いやすさ」(89.0%)、次いで「機能・性能」(83.6%)、「価格」(80.4%)という結果に。同社は「使い勝手・機能性を意識しながら価格も気にするというように、コストパフォーマンスが重要なポイントのようだ」と分析する。
今回の調査は、健康に関心があり、健康のために取り組んでいることがあると答えた東京在住のビジネスパーソンを対象に、インターネットで行った。期間は、事前調査が2021年11月30日〜12月6日、本調査は21年12月6〜8日。有効回答数は、事前調査が1万561人、本調査が1106人。
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