SDGsを「意識して買い物する」3割にとどまる 男女差も明らかに：男女1100人にアンケート

[コネムラメグミ，ITmedia]

仕事に役立つ調査データ：

消費者の傾向、若者の価値観、働き方の変化――このコーナーでは、ビジネスパーソンの働き方や企業の戦略立案に役立つようなさまざまな調査データを紹介していく。

　SDGs（持続可能な開発目標）を意識して買い物をしたことがある人は3割――。そんな結果がNTTコムオンライン・マーケティング・ソリューション（東京都品川区）の調査で分かった。SDGsを意識した消費経験は男性より女性のほうが10ポイント以上高く、男女で意識の差が顕著であることも明らかになった。

「SDGsを意識した消費活動」の現状と課題について調査した（画像はイメージ）

　SDGsは、2015年に国連サミットで掲げられた、持続可能でよりよい世界を目指す国際目標。「飢餓をゼロに」「気候変動に具体的な対策を」といった17項目のゴールから構成される。

　今回の調査では、同社と立教大学の斎藤明教授が共同で実施。全国の18歳以上の男女1105人を対象に「SDGsを意識した消費活動」について聞いた。

　まず、SDGsを意識した消費（以下、SDGs消費）を実際に経験した人の割合は27.8％（「とてもそう思う」「ややそう思う」の計）だった。性別では、男性は21.4％、女性は34.2％と男女間で10ポイント以上の差が見られた。

SDGs消費の経験　全体および男女別（出所：リリース、以下同）

SDGs消費経験のある品目は？

　SDGs消費の経験がある人に、具体的な購入品目を聞いた。最も多かったのは「食料品」（65.8％）、次いで「日用品等」（58.3％）、「衣料品」（41.4％）、「電力」（34.2％）という結果になった。

　男女で購入品目にも差が見られ、女性は「食料品」で男性よりも10ポイント以上高く、男性は「電力（再生可能エネルギー等）」「自動車」で女性よりも10ポイント以上高かった。

SDGs消費経験のある品目

SDGs消費の価格増加はどこまで負担できる？

　SDGs消費の価格増加はどこまで負担できるか聞いた。代表的な購入品目（「食料品全般」「日用品等」「衣料品」「電力」の4つ）ごとに、「これ以上高いと買えない」と思う価格について聞いた。

　その結果、全品目で最も多かったのは「通常商品より3割増」、次いで「通常商品より5割増」だった。年代別では、18〜25歳までの若年層は「通常商品より5割増」が最も多く、価格増加に対する許容度が高いことがうかがえた。

【食料品全般】これ以上高いと「高すぎて買えない」と思う価格

【日用雑貨・消耗品（木や紙のストロー等）】

　NTTコムオンライン・マーケティング・ソリューションは、「SDGsに対し女性や若年層を中心とした一定の理解と今後への期待が感じられる結果となった」とコメントしている。

　今回の調査は「NTTコムリサーチ」の登録モニターである全国の18歳以上の男女1105人を対象に、3月4〜7日にインターネットで行った。