業界別に平均残業時間の推移をみると、「建築、土木、設備工事」「コンサルティング、シンクタンク」「放送、出版、新聞、映像、音響」「不動産関連、住宅」「広告代理店、PR、SP、デザイン」は、いずれも月平均残業時間が60時間を超えていたが、10年間で30時間以上の改善に至った。
残業時間の減少が最も大きかったのは「建築、土木、設備工事」で、12年の74.8時間と比較して37.4時間減った。
有給消化率の推移をみると、10年前は2〜3割だった「建築、土木、設備工事」「不動産関連、住宅」「証券会社、投資ファンド、投資関連」「小売り」が、約5割と大きくポイントを上げた。
「通信、ISP、データセンター」「コールセンター、業務請負」「自動車、自動車部品、輸送機器」は、21年の有給消化率が7割を超えた。
同社が運営する就職・転職のための口コミサイト「OpenWork」に、12〜21年の期間に寄せられた1280万件以上の社員口コミと評価スコアデータを分析し、データ化した。
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