消費者の傾向、若者の価値観、働き方の変化――このコーナーでは、ビジネスパーソンの働き方や企業の戦略立案に役立つようなさまざまな調査データを紹介していく。
不動産賃貸の仲介を手掛けるハウスコム(東京都港区)は、「部屋選びとライフスタイルに関する調査」を実施した。新型コロナウイルス流行前後で、家選びの条件や家賃の平均額がどのように変化したか比較した(コロナ前を2010年〜19年、コロナ流行後を21年4月以降としている)。
引っ越しを検討する際に重視している項目を聞くと、コロナ前後で最も増加したのは「街の雰囲気」(10.2ポイント増)だった。次いで2位「最寄り駅の路線・交通アクセス」(8.8ポイント増)、3位「水回りの設備の充実」(7.2ポイント増)という結果に。
同社は「コロナ禍でも好アクセスの立地が重視されている一方、街の雰囲気や水回りの設備など、普段の生活を豊かにする項目がより重視されている傾向がうかがえる」と分析した。
コロナ禍で引っ越しをした(する予定の)人に、物件のスペックについて聞いた。
平均家賃を比較すると、コロナ前は6万3912円、コロナ流行後は7万999円と7086円増加した。「家賃が高くても自分の好きな街に住みたい」と回答する人が増加していることが分かる。
部屋の設備では、「フローリング」がコロナ前より6.2ポイント、「独立バス・トイレ」が5.8ポイント増加しており、より快適な住環境を求めて設備や間取りにお金をかける人が増えていることが分かった。
調査は4月29日〜5月1日、(1)コロナ前(10〜19年)に賃貸物件に引っ越した15〜49歳の男女、(2)21年4月以降に賃貸物件に引っ越しの予定がある、実際に引っ越した15〜49歳の男女を対象にインターネット上で実施した。有効回答数は1172人。
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