今回の障害は規模が大きかったこともあり、通信手段を失った消費者が障害の状況を把握できず、KDDIショップに駆け込んで状況を知ろうとするなどの現象も起きた。
高橋社長は「その点について深く反省すべき点は多い。障害の状況に合わせ、どのような手段で告知すれば状況を伝えられるのか、状況に応じた柔軟な障害告知の方法を確立していきたい。店頭にはデジタルサイネージのディスプレイもある。それらも用い、適時、伝えられるようにする」と話した。
障害後、直近では他社への乗り換えなどはあまり起きてないというが、一方で新規契約数には少なからぬ影響があるという。起こしてしまった障害の過去は変えられない。しかし、経験を生かすことはできる。
「信頼回復には時間がかかる」と話す高橋社長だが、その目はしっかりと前を向いていた。
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