メディア

入浴施設が多い都道府県ランキング　2位「大分県」を抑えた1位は？：銭湯は減少（1/2 ページ）

» 2022年10月05日 10時00分公開

仕事に役立つ調査データ：

消費者の傾向、若者の価値観、働き方の変化――このコーナーでは、ビジネスパーソンの働き方や企業の戦略立案に役立つようなさまざまな調査データを紹介していく。

　NTTタウンページは10月4日、タウンページデータベース（職業別電話帳データ）を基に算出した都道府県別の入浴施設件数ランキングを発表した。人口10万人当たりの入浴施設件数が最も多い都道府県は「青森県」で、2位「大分県」、3位「鹿児島県」と続いた。全国規模で見ると入浴施設の登録件数はこの10年間で減少傾向にあり、特に「銭湯」の数が減っていた。

入浴施設件数を調査（画像はイメージ）

　本記事で紹介している入浴施設とは、温泉旅館を除く温泉浴場、銭湯、スーパー銭湯、健康ランドを示す。

　入浴施設の登録件数が最も多い「青森県」は、16.95件（人口10万人当たり）。2位「大分県」（14.00件）と3位「鹿児島県」（13.01件）の差は1件未満とわずかだが、青森県は2位に2.95件の差を付けて断トツの1位だった。

都道府県別の入浴施設件数ランキング（出典：プレスリリース、以下同）※「タウンページデータベース」（NTT東日本、NTT西日本）

入浴施設全体は減少傾向に

ちょっと前までブームだったのに、なぜ「高級食パン」への風当たりは強いのか
どうやら「高級食パン」のブームが終わるようだ。最近、さまざまなメディアがこのように報じているわけだが、なぜ「高級食パン」への風当たりは強いのか。その背景には、2つの理由があって……。
「大量閉店」に追い込まれたのに、なぜクリスピーは“復活”したのか
クリスピー・クリーム・ドーナツの売り上げが好調だ。売り上げが落ち込んで大量閉店に追い込まれたのに、なぜ復活できたのだろうか。取材したところ、2つの理由が浮かんできた。
「男女混合フロア」のあるカプセルホテルが、稼働率90％の理由
渋谷駅から徒歩5分ほどのところに、ちょっと変わったカプセルホテルが誕生した。その名は「The Millennials Shibuya」。カプセルホテルといえば安全性などを理由に、男女別フロアを設けるところが多いが、ここは違う。あえて「男女混合フロア」を取り入れているのだ。その狙いは……。
登山家・栗城史多さんを「無謀な死」に追い込んだ、取り巻きの罪
登山家の栗城史多さんがエベレスト登頂に挑戦したものの、下山中に死亡した。「ニートのアルピニスト」として売り出し、多くの若者から支持を集めていたが、登山家としての“実力”はどうだったのか。無謀な死に追い込まれた背景を検証すると……。
東芝に売られた事業が軒並み好調な事情
2016年以降、東芝に売られた事業は、医療機器事業、白物家電事業、スマートメーター事業、メモリ事業、パソコン事業、テレビ事業と目白押しだ。そしていずれも見事に独り立ちして成長しているのだ。その意味を考えてみたい。