タウンページデータベースに登録されている入浴施設関連の業種を見ると、2013年には7000件以上あったものが、22年は約5150件に減少している。
同社によると、戦後の人口増加に伴い全国で多くの銭湯が開業したが、高度経済成長期に入ると住環境が大きく改善され、浴室付き住宅が増加。利用者は徐々に減少した。またバブル期などの一時的なブームを経て国民的レジャーとして定着した温泉も、この10年間で登録件数は減少。入浴施設全体が減少傾向となっているという。
特に登録件数が大きく減少しているのが「銭湯」だ。近年は第3次サウナブームで「銭湯サウナ」と呼ばれるサウナ付きの銭湯も増えているが、13〜22年の10年間で55%まで減少。「銭湯」がタウンページデータベースの業種に登場した89年から比較すると、89年(1万1374件)から22年(1700件)の33年間で、15%にまで減少している。
銭湯が減少している理由として、同社は「(1)一般家庭への浴室の普及、(2)後継者不足、(3)燃料費の高騰、(4)認知度の低下などと言われている。日本が世界に誇る銭湯文化。このまま姿を消してしまうのは寂しい限り。サウナ付きの銭湯も増えてきているので、このブームに乗って銭湯文化も勢いを増してほしいところ」としている。
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