コロナ禍「危機感弱い」8割、しかしマスク着用意識「強い派」も6割存在：3年間で意識はどう変化した？

[ITmedia]

仕事に役立つ調査データ：

消費者の傾向、若者の価値観、働き方の変化――このコーナーでは、ビジネスパーソンの働き方や企業の戦略立案に役立つようなさまざまな調査データを紹介していく。

　Job総研が実施した「2023年のコロナ意識調査」で、コロナウイルスへの危機感について、「危機感が弱い」（「とても危機感が弱い」「やや弱い」「弱い」）と回答した人が全体の78.7％に上った。

コロナへの意識は（画像はイメージ、提供：ゲッティイメージズ）

2023年の「コロナ禍危機感」（出所：プレスリリース、以下同）

　同調査における「コロナ禍3年間の『危機感』の推移」によると、20年には「危機感が強かった」「適度な危機感があった」の回答の合計が85.8％あったのに対して、22年には46.8％となった

コロナ禍3年間で変化した「マスク着用意識」

　その一方で、マスクの「着用意識」はどうだろうか。23年は“着用意識が強い派”は全体の58.8％で、その内訳は「とても着用意識が強い」が16.2％、「着用意識が強い」23.3％、「やや着用意識が強い」が19.3％の結果となった。

2023年の「マスク着用意識」

　マスクの「着用意識」はコロナ禍の3年間でどう変化しただろうか？　同調査によると、マスク着用について「極めて重要」「必要」「どちらかといえば必要」の回答の合計が20年では94.4％だったが、22年には88.5％となった。そのうち、マスク着用について「極めて重要」と回答した人の割合が20年には61.1％だったのが、22年には23.7％という結果となった。

コロナ禍3年間で変化した「マスク着用意識」

　コロナ禍に対する危機感は3年間を経て低下しつつあるものの、マスク着用については継続する意識が未だ根強く残っているようだ。

　本調査は全国の男女20代〜50代、かつ、「1年以内〜10年以上勤務している社会人」「20人〜1000人以上規模の会社に所属」する人を対象に、インターネット調査で実施した。調査期間は22年12月7〜12日、有効回答数は733人。