メディア

人的資本開示、各社の「独自指標」はどう決めるべきか？　自社の強みを盛り込むには（1/2 ページ）

» 2023年02月02日 14時00分公開

[田中弦，ITmedia]

　人的資本経営について扱う本連載。今回は具体的な「開示」項目について考えていきたいと思います。

どんな開示項目が存在しているのか？

　人的資本の開示には、以下2つの要素が存在します。

（1）比較可能な観点から開示が期待される事項
（2）自社固有の戦略やビジネスモデルに沿った独自性のある取り組み・指標・目標

　内閣府も「人的資本開示指針」において、以下のように（1）と（2）のバランスを確保するよう呼びかけています。なお、比較可能指標とは、女性管理職比率、男性育休率、一人あたり研修費用、有休取得率、資格の取得人数等、一律に比較できる事項を言います。

　それでは、どんなバランスが望ましいのでしょうか。

開示項目を決めるには　どんなバランスが望ましい？

#CmsMembersControl .CmsMembersControlIn {width:100%;background:url(https://image.itmedia.co.jp/images/spacer.gif) #DDD;opacity:0.05;filter:progid:DXImageTransform.Microsoft.Alpha(Enabled=1,Style=0,Opacity=5);z-index:1;}

続きを閲覧するには、ブラウザの JavaScript の設定を有効にする必要があります。

人的資本は、開示がゴールではない　理解すべき4つの視点
人を資源ではなく資本と捉える人的資本経営において、開示は決してゴールではありません。また、大企業や上場企業に限られた話でもありません。未上場企業や中小企業も「当社には関係ない」とは言えないワケや、取り組みのための必要な視点をお伝えします。
【人的資本開示】どんな項目を開示すべきか？　3つのポイントと具体的なアクションステップを解説
近年、注目が集まる「人的資本開示」。ESG投資家や労働市場など、社外のステークホルダーの視線を意識する他、有価証券報告書への記載が義務化されたこともあり、早急に取り組もうと考える企業が多いようです。人的資本開示のポイントや、項目の選定のための考え方、具体的なアクションステップなどについて解説します。
人的資本経営を、“バズワード”としか見ない企業の残念さ　組織変革の切り札とするには、何を指標化すべきか？
近年、注目が集まる「人的資本経営」。既に海外では、投資家が検討材料の1つとして重要視するようになってきている。しかし、単に『流行っているから』という理由だけで飛び付くと、最終的には一過性のバズワードで終わってしまう可能性があると博報堂コンサルティング執行役員／HR Design Lab.代表の楠本和矢氏は話す。実行性のある取り組みにつなげるため、企業は何をすべきなのか？
成長企業は知っている、人的資本経営で「外部アピールよりも重要なこと」とは？
人的資本開示とやらに取り組まなければ、投資家からの評価を得られなくなるらしい──。そんな危機感を原動力に、多くの企業の経営層や人事職が今、「人的資本経営」の取り組みに向けて情報収集している。
「手塩にかけて育てたのに転職」を、どう防ぐか？　社員のキャリア開発マニュアル
近年、多くの企業が取り組む「従業員のキャリア開発」。キャリア自律を支援する一方で、推進するにあたっては課題や、退職リスクもあります。十分な検討と準備が必要ですが、それでは、何から始めればよいのでしょうか。解説します。