「環境に優しいから」では動かない社員 やる気にさせる「科学的アプローチ」とは ？：明るいサステナビリティ変革（1/3 ページ）

[尾山耕一（EYストラテジー・アンド・コンサルティング）, 伊原克将（EYストラテジー・アンド・コンサルティング）, 伊藤言（EYストラテジー・アンド・コンサルティング），ITmedia]

連載：明るいサステナビリティ変革

　サステナビリティを巡る世界の動きは非常に速く、企業は日々新たな対応が求められています。気候変動から自然資本、人的資本、サステナビリティ全般へと、情報開示の対象は拡大し、開示義務化の流れも世界的に加速しています。今後情報開示を充実させていくためには、組織変革も不可欠です。開示先行で変革を強いられている中、企業がサステナビリティ変革を受動的でなく能動的に変革を推進するにはどうすればいいのか。EYストラテジー・アンド・コンサルティングが7回に分けて解説していきます。

2本目：日本企業のサステナビリティ開示率9割超　なのに“場当たり的な”対応が目立つワケ

3本目：ESG領域の開示要請が加速　息切れしない「サステナビリティ変革」をどう実現する？

4本目：サステナビリティ変革にも「DX」　散らかるデータと増える工数をどう減らす？

　従業員になかなかサステナビリティ変革への意識が浸透しない――そう感じている経営者も多いのではないでしょうか。しかし、これはむしろ当然の話だとえるかもしれません。科学的な観点から分析すると、そもそも従業員の環境意識を高めようとするアプローチには限界があるといわれています。そうはいってもサステナビリティ変革は進めなくてはいけない。では、どうすればいいのでしょうか？　その方法を解説します。

「環境のため」はなぜうまくいかない？